携帯電話やスマホを手に入れることが、子どもにとって一種の通過儀礼のようなものになりました。
親は、いつ与えるのがいいのか、早すぎやしないかと悩むことが多いです。今や子どもが初めて携帯電話を手に入れる平均年齢は10歳で、初めてSNSのアカウントをつくる平均年齢は12歳です。
しかし、IT業界のリーダーたちは、自分の子どもにはティーンネイジャー、つまり13歳以上になるまで携帯を持たせないという、この平均年齢に逆らうような新しい基準を持っています。
IT業界のリーダーたちは子どもにスマホを与えたがらない
マイクロソフトの創業者ビル・ゲイツは、自分の3人の子どもには、14歳になるまで携帯は与えないと最初に公表した人物です。
そして、そう言っているのは彼だけではありません。「Common Sense Media」の創業者兼CEOのJames Steyerも、高校生になるまで自分の子どもには携帯を与えないと言っています。
また、子どもが自制心があることや、対面のコミュニケーションを重視していることを示した後にしか、携帯は与えられません。
最近、雑誌「Wired」の元編集長のクリス・アンダーソンは、子どもが高校生になる前の夏休みまで携帯は与えない、とニューヨーク・タイムズ紙に語っていました。
アンダーソン氏はスマホについて「(ドラッグの)キャンディとクラック・コカインで言えば、クラック・コカインに近い」と言いました。
テクノロジーがこのような製品を生み出し、技術革新を見てきたライターは浅はかだったと言っています。
アンダーソン氏は「私たちはスマホをコントロールできると思っていたのです。スマホは人間の力でコントロールできるものを超えています。スマホは発達途上の子どもの脳の快楽中枢に直接働きかけます。スマホは普通の親が理解できるキャパを超えています」。
スマホを子どもに与えるべきか?
スマホを与える時期を遅らせたい親と、友だちはみんなスマホを持っていると訴える子どもとの争いは現実にあります。子どもは仲間に入りたいし、友だちとつながっていたいのです。親はスマホ中毒になって欲しくない、もしくは一見無害に見えるけれど実際は有害な得体の知れないSNSやアプリで、自分をさらしたりして欲しくないと思っています。
学校から家まで歩いて帰ってきたり、放課後に部活動に参加したりして、子どもが成長し、自立するにつれ、安全面や利便性の両方の観点から、子どもにスマホを与えることは正しい判断のような気がしてきます。
しかし、Facebookの役員補佐として働くAthena Chavarriaは、異なる意見を持っています。彼女は「自分の子どもがクラスで最後にスマホを手にしたら勝ちだ」という信念を持っています。
他の親御さんは“子どもがどこにいるかわからなかったり、子どもが見つからない時に心配じゃないの?”と言います。私は“いいえ、子どもがどこにいるか常に知る必要はありません”という姿勢です。
当然ながら、友だち全員(もしくは少なくとも大半)がスマホを持っているのに、自分だけ持っていないティーンネイジャーは、放課後にみんなで計画を立てたり、連絡を取り合ったりする時に辛いです。
インセンティブをつけるいうアイデア
「Porn Is Not the Worst Thing on Musical.ly」という口コミで広まった記事を書いたライターのAnastasia Basilは、そのような子どものために、以下のような解決法を提案しています。
ビル&メリンダ・ゲイツは、アメリカの子どもたちの光景を変えるためにできることに耳を傾けているのかもしれません。
メリンダとビルは、子どもにインセンティブを提供することもできます。たとえば、子どもが16歳になるまですべてのソーシャルメディア(SnapChatも、Instagramも、Musical.yも、KiKも全部)を使わなければ、16歳の誕生日にゲイツ財団から1,600ドル(約18万円)の小切手をプレゼントする、というようなものです。
子どもはそのお金を、自分の欲しいものに何でも使うことができます。大学の学費として貯金する必要はありません。買い物三昧! 車のローン! コンサートのチケット! なんでもありです。
自分たちで同じようなことをするとしたら、子どもが10歳の時から毎月23ドルを貯金し始めましょう。すると、子どもの16歳の誕生日には1,600ドルが貯まっています。
余分に貯まった56ドルは、がんばった自分のご褒美にワインとおつまみでも買ってください。かなりいいアイデアではないでしょうか。
それに、子どもの友だちが「うそ!Instagramやってないの!?」と言ったら、あなたの子どもはニヤリと笑って「まあね、それで稼いでるから」と言えます。
あわせて読みたい
Image: p_ponomareva/Shutterstock.com
Source: Influence Central, Mirror, Common Sense Media, The New York Times(1, 2), Wired, Medium
Meghan Moravcik Walbert - Lifehacker US[原文]