ADHDの新社会人が仕事を始めるにあたってのアドバイス

著者伊藤貴之

2019.02.27

あなたが注意欠陥／多動性障害（ADHD）の若者だとしたら、大学では通用したやり方が、職場では通用しないことを覚悟しなければなりません。

大学ではADHDの学生を支援する環境が整っていましたが、卒業後は、ランドマーク大学の教授でLearning Differences（学びかたの違い）の専門家であるMacLean Gander氏が「明らかにADHDに不親切」と呼ぶ環境へと入ることになります。

そして、すみやかに環境に適応できなければ、職を失う可能性があります。

ADHDの人は、解雇される可能性が61％高く、リストラされる可能性が33％高く、また、自主退職する可能性が3倍高いことがわかっています。

結果、注意欠陥障害協会によると、ADHDを持つ大人の3人に1人が失業者であるということです。

もっとも、あなたもそのうちの一人になる必要はありません。

ADHDを活かす働き方とは

ADHDと診断されても、個人が成功する機会が奪われるわけではありません。

ADHDは、集中力を調節する神経伝達物質であるドーパミンとノルエピネフリンの分泌不足によって引き起こされる神経系の疾患の1つである、と言われています。

しかし、そんな説明にだまされてはいけません。

ADHDを持つ人も、注意を払う能力を完全に有しています。事実、私たちADHDは、あらゆることに注意を払います。

となりのとなりの席で大きな音でタイプを打っている女性、休憩室でコーヒー豆を挽いている男性、窓の外に見える建設作業員など、発達障害を持たない人がシャットアウトしているあらゆる小さな刺激が、ADHDを持つ人の脳には飛び込んできます。

世界保健機関（WHO）の調査によると、何も対策をしない場合、平均的なADHDを持つ大人は、毎年22日分の生産性を失っているということです。

幸いなことに、対処法はあります。

ADHDを持つ人は、症状の重症度に応じて薬を服用したり、絶え間ない刺激に対処するスキルを開発することができます。

そうしたスキルこそが、大学を卒業して働き始める若者が、身につけなければならないサバイバル戦略なのだと、オンラインコーチングコミュニティImpactADHDの共同創設者であるElaine Taylor-Klaus氏は言っています。

締め切りぎりぎりでまで先延ばさない

徹夜仕事で乗り切ろうとするのはもうやめなさいということです。

20歳のときは、締め切りに追い詰められてから過集中で乗り切ることが効果的な戦術であったかもしれない。
しかしそのスキルをいくら磨いても、長い人生を成功に導くツールにはならない。

Taylor-Klaus氏は言います。

社会人になれば、学生時代とは違って、課題を提出したとたんベッドに倒れ込む、というわけにはいきません。

また、寝不足でふらふらの社員が上司を喜ばせることもめったにありません。

「学生たちは、切迫感をやる気の元として活用しすぎるきらいがある」と同氏は言います。

仕事の世界では、やる気の元をほかに求める必要がある。
たとえば、関心がある仕事を選ぶ、変化に富む仕事をする、適度な刺激が続き適切な競争がある職を見つける、創造表現の欲求を満たす仕事を見つけるなどの工夫が必要となる。

もっとも、職場の新人にとってはどれも簡単なことではありません。

初級レベルの仕事は、単調で退屈な仕事が多いものです。

ADHDの人たちは創造的で広い視野を持つことが多く、リチャード・ブランソン氏やジェットブルー航空の創業者デービッド・ニールマン氏のように、トップレベルのエグゼクティブになる資質を持っている反面、初歩的な管理業務を遂行することは非常に苦手です。

診断結果ではなくニーズについて話す

きっとあなたも、上司に自分がADHDであることを話し、業績が振るわない理由を説明したくなるはずです。

学生のときには、教授に自分がADHDと診断されたことを伝えていたでしょうから。

しかし、人事コミュニケーションストラテジストのLaura MacLeod氏は、慎重にならなければならないと言っています。

「多くの人はADHDが何であるか正確には理解してはいない」「different learning（学び方の違い）」という概念をよく理解している教授たちとは違って、あなたの上司はADHDが何であるかを理解しておらず、ADHDに対してステレオタイプのネガティブなイメージを持っているかもしれません。

あるいは、ADHDと診断されたことを仕事ができない言い訳にしていると思うかもしれません。

心理学者のMaelisa Hall氏は、そうするかわりに「自分に必要なものは何か、どうすれば生産性が高まるかを伝える」ようにと言っています。

たとえば「私はADHDなので、仕事に集中するには会議室で1人でこもる必要があります」と言うかわりに、「このタスクを達成するためには、集中を乱されない環境が必要です。騒がしいオフィスではなく、静かな会議室で2時間仕事をしたいのですが、いかがでしょうか」と伝えてみましょう。

そのほうが望む結果が得られやすくなるし、あなたが自己改善の方策を自ら提案したことに上司は喜ばしく感じることでしょう。

学習の機会を回避をしない

Gander氏は、ADHDと診断されたことを松葉杖のように利用してはいけない、と新社会人たちにアドバイスしています。

学生寮で一人部屋を要求したり、「個別障害者教育法（Individuals with Disabilities Education Act）」にもとづいて試験時間の延長を要求することと、就労者のために定められた同じような法律「障害を持つアメリカ人法（Americans with Disabilities Act）」にもとづいて職場で便宜を要求することの間には、大きな隔たりがあります。

「たしかに、連邦法で義務づけられている配慮と支援が、さまざまな場面であなたを助けてくれるだろう」と同氏は言います。

しかし、若者は「重要なスキルや戦略の学習を回避」すべきでない、とも言っています。

Taylor-Klaus氏が言う「長期的な戦略にフォーカスするかどうかが成功と失敗を分ける」とは、まさにこのことを指しています。