「パタニティ・リーブ」という“マタニティ・リーブの父親版”を意味する言葉を筆者が知ったのは、2007年のこと。今から16年前、オーストラリアの映画制作スタジオで、育休を取得した男性の穴埋めに雇われたときでした。
当たり前のように使われていた言葉だったので、当時すでにその制度が整っていたのでしょう。
日本でも、男性の育休の取得を積極的に促すために育児・介護休業法が2022年に改正されました。それを受けて、法律上では男性の育休取得が簡単になったはず。また、社会のあり方としても、取得が義務化されるように変化していく可能性は大いに考えられるでしょう。
しかし、やはり現状まだまだ浸透しているとは言えず、さまざまなハードルを超える必要がありそうです。
とはいえ、「難しい」で終わらせることはできません。特に、3月は国際女性デーがある月。これをきっかけに、男女ともにベターな方法を考えていきたいですよね。
そこで今回は、男性の育児休暇と、それに伴って期待される女性の出産後の活躍について考えてみたいと思います。
変わる男性の育児休暇。なぜ取得が重要なのか？
2022年の法改正により、男性は子どもの誕生直後8週間以内に最大4週間の休みが取得できるようになりました。
しかも、休業の2週間前までに取得申請すれば良くなっただけでなく、2回まで分割取得が可能。また、申請するにあたって、事業主に引き続き雇用された期間が1年間以上である必要もなくなりました。
これまでの制度では休業の1カ月前申請かつ、育休は原則分割取得できないと定められていましたし、1年以上雇用されていた人でなければなかったのです。
なかなか浸透しない育休にどう向き合う？
制度が改正されたとはいえ、取得に至らないケースが少なくないようです。しかし、制度があるのであれば、取れないことはないはず。
であれば、第一歩として、制度を導入しようと動いた人に相談し、ともに男性の育休を浸透させるために動いてほしいとお願いするのはいかがでしょうか。
「簡単そうに言うな」とお叱りを受けそうですが、男性の育児・介護休業法は改正されたばかり。企業側もパイオニアを必要としている段階であり、最初の一歩はいつもハードルが高く感じられます。
しかし、俯瞰してみれば、この時期にパートナーが休暇をとるメリットは計り知れません。その具体例を世界的著名人のなかから4人紹介します。
