パンデミック前に行われたある調査結果によると、アメリカ人のおよそ半数は、しかるべき報酬を受け取っていないと感じていることが判明しました。
また、不動産情報サイトを運営する「Redfin」は、アメリカではコロナ禍によって1/3分近くの人が職を失ったか減給されたことで、その状況が一層悪化していると伝えています。
あなたは、自分の給与が不当に低いと感じていますか？ この記事では、昇給を勝ち取るためのヒントをいくつか紹介しましょう。
効果的に昇給交渉を行なうポイント
残念なことに多くの労働者は、わずかばかりの賃金のために報われない仕事をしているのが現実です。
たいていの場合、私たちが「不当に低い賃金」と見なすものは、市場原理によって決められています。けれどもだからと言って、あなたがもっと高い賃金を得られないわけではありません。
他人と比べて自分の賃金がどうなのかを知っておけば、昇給が正当であると雇用主に示すためのもっとも効果的な手だてになります。
より上手く交渉したいのなら、同じ業界や所在地（生活費が多種多様なため）の比較可能な数値を用いて、自分が同じ役職の人の一般的な水準よりも多くの責任を担っている、もしくは経験豊富であると訴えるのが良いでしょう。
下記に挙げたいくつかのアドバイスを交渉の参考にしてください。
1. 給与比較サイトを利用する
「Salary.com」や「Glassdoor」など、業種別の給与額を調べられるサイトをチェックしましょう。
ただし、賃金は大きく変動することがあるので、そうしたサイトに記載されている所得範囲を客観的事実とは捉えないようにしてください。特定の仕事で得られる可能性のある収入の一般的な指針くらいに考えましょう。
また、「肩書」にもとらわれ過ぎないよう気をつけましょう。多くの肩書が、一般化されすぎている場合があるからです。
たとえば「コーディネーター」という肩書には、さまざまな種類の責任が含まれており、その範囲も企業や業界によって大きく異なる可能性があります。
ですから、自分の業種に絞り込むことが重要になります。
あなたが出版業界のコーディネーターであるなら、イベント企画業界のコーディネーターと比較したりすると、自分の主張の正当性が揺らぎかねません。
特殊な専門業務を担っているのでない限り、肩書よりも自分の業務内容に焦点を絞るようにしましょう。
2. 同僚の給与と比較する
多くの人は、自分の給与を話題にすることにとても慎重です。廊下で同僚を呼び止めて、不躾けに「ねえ、あなたはいくらもらってるの？」と聞いたところで、相手にされないでしょう。
ですが、うまく聞き出せさえすれば、あなたの会社が自分と同じ役職の人にどれだけ賃金を払っているかという貴重な情報が得られます。
信頼できる同僚にこっそり聞いてみましょう。あるいは、あなたと同じ業務に就いていた、退職した前任者に聞いてみても良いでしょう。一般論と強調しておけば、話しやすくなります。
特定の人の給与額を聞くのではなく、その職種の「給与帯（Pay Band）」について尋ねたり、新規募集された職種の給与水準を聞いてみたりすると良いでしょう。
また、仕事に付随する福利厚生や役得を考慮することも忘れてはいけません。そうしたものは、給与ではないかもしれませんが、休暇の多さなどは一考に値します。
会社の評判も同様です。少額の昇給の代わりに、そうした役得を手放す価値はありますか？
3. 会社にとっての自分の価値を知る
コーディネーターといえば、私は以前、非公式な管理能力を備え、コミュニケーション部門チームを目立たない立場で運営している女性に会ったことがあります。
その職務は彼女の本来の業務範囲を超えていて、会社にとって明らかに重要なものでしたが、肩書はずっと同じものでした。
こうした状況で危険なのは「賃金圧縮」と呼ばれる現象です。この言葉は、同一業務を長期間続けた場合に給与に生じる悪影響を意味します。
そうしたシナリオでは、インフレや新たな市況が給与に反映されず、極端な場合には新規採用者のほうがあなたよりも高給になることもありえます。
こうした事態を避けるために、会社にとっての自分の本当の価値を知っておきましょう。特に、あなたの職務として元々説明されていなかった役割を果たしてきた場合には、それが重要になります。
なぜなら、より多くの職責を果たしてきたと証明できれば、会社があなたを昇給させる可能性は高くなるからです。
これまでの業績を書き出して、昇給交渉時の売り込み材料の一部として役立てましょう。
いざ昇給の交渉へ
上司と話をする好機を見計らいましょう。
昇給が妥当であると考える根拠を明確にし、ふさわしい報酬について現実的な考えをまとめておき、その主張を裏づける業務関連の実績を提示できるよう準備しておく必要があります（あらかじめ簡単なシナリオを書いておくと役に立つでしょう）。
昇給が認められなかった場合でも、冷静沈着に構えてその理由を尋ねてみましょう（「予算上の理由」のせいなら、追加の休暇やほかの手当てについて交渉してみても良いでしょう）。
雇用主から何も得られないようなら、転職を考えるのも選択肢の1つです。不本意かもしれませんが、少なくとも昇給の正当性を主張するために頑張ってきたことは、労働市場で幸先の良いスタートを切る助けになるはずです。
昇給交渉についてさらに知りたい場合は、こちらの米Lifehacker過去記事（英文記事）をチェックしてみてください。
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Image: Khongtham/Shutterstock.com
Source: PR Newswire, Redfin Survey, Salary.com, Glassdoor, Insperity
Mike Winters - Lifehacker US［原文］
