恋愛や夫婦関係というのが「共有する」ことだとしたら、財布を一緒にするのは、成熟した大人の関係における、避けられない最後のステップなのでしょうか？
そんなことはありません。
米国のネオバンク「Varo Money」による調査（英文）によると、パートナーシップを結んでいる人たちの半数は、銀行口座を別々にしたままだそうです。
諸経費の支払い方でいつも喧嘩をしている人は、経済的に分けることに価値があるかもしれません。
財布を一緒にすることのデメリット
恋愛や夫婦関係において、いいコミュニケーションと信頼は大事です。
それがあれば、経済的な計画がうまくいかない時でも、完全に引き返すことができます。財布を一緒にすることの短所は、以下の通りです。
経済的な自立の欠如
それぞれの買い物に関して、何が許容範囲かという考え方がまったく同じでなければ、クレジットカードの引き落とし口座を一緒にするのは、別々の口座間で調整するのと同じくらい大変になります。
たとえ、各人が毎月使っていい予算を決めていても、収入を合算した口座から支払いがされると、ルールを破りやすくなります。
個々の支出に厳しい上限を課すことができる（自分の収入以上は買い物ができない）ので、口座を別々にするのを好むカップルもいます。（共有の支出を互いに最初に支払うのが前提です）
買い物への不要な監視
パートナーの買い物の癖や習慣に対して問題ないと思っていても、長年に渡って、無意味な衝動買いをInstagramにあげていたら、神経質になるかもしれません。
また、誕生日やクリスマスのプレゼント、Amazonで痔のクリームを買ったなど、ある程度プライバシーを守りたい買い物もあるでしょう。
支出に対する目標の違い
片方が、もう片方より早く借金を返済したいと思っていると、不要な支出とみなしたものに関して喧嘩になる可能性があります。
支出の優先順位が一致せず、審判が必要だと感じている人は、口座を分けた方がいいかもしれません。
後戻りしにくい
関係が悪くなって、別れそうになった場合、一緒になっている財布を分けるのは、大きなストレスになる可能性があります。
人によっては、別れる議論の原因となった経済的な自立を確保することで、根本的な心の平穏が訪れることもあります。
結婚している場合、配偶者の収入はあなたのものでもあるという意味で、法的に財布が一緒になっている、ということは知っておいた方がいいでしょう。
それでも、予算や支出に関する喧嘩が少なくなるのであれば、口座を分けておく価値はあります。
口座を分ける一般的な3つの方法
各自の個人的な支払いのために銀行口座を別に持ちつつ、家賃や光熱費のような共有の支出のための共同口座を持っているカップルは多いです。
各自が、自分の支払い分の金額を、個人口座から共同口座に自動で入金するように設定することができます。
食費のような変動する費用は、月末に集計して、共同口座の預金から支払いをしたり、両者ともある程度支払いを見越した金額を入金しておいて、 足りない分は後から補填するのもありです。
それぞれがいくら支払うかを見極めるには、各自の収入レベルを元にした方法がいくつかあります。
1. 平等に分ける
すべての支出をきっちり半分に分けるのは、計算が簡単ですし、両者とも同じくらいの収入がある場合に理想的です。
もちろん、片方が主婦として家で子どもの面倒を見ていたり、片方が学生でもう片方が社会人というような場合には、この方法ではかなり不公平になるでしょう。
2. 収入の割合で分ける
収入に差があるカップルは、収入の割合に応じて支払いを分けることが多いです。
例えば、片方が家庭の収入の70％を稼いでいる場合は、支出の70％を支払うという具合です。（家賃が20万円の場合、14万円を支払う）
3. 使用した割合で分ける
これは使った分だけ払うという方法なので、相手が散財したり、だらしないお金の使い方をしていても、収入が多い方が不公平だと感じません。
家賃のような固定費は一定の割合で支払いつつ、インターネット回線や携帯のデータプランのような変動する支払いは、使った分だけ払います。
これは、両者が合意している金額を超えた場合の、任意の支払いにも適用されます。
この方法で財布を分けるのは、互いの話し合いや交渉、支出の細かな確認などが必要ですが、どのカップルでもかなり公平に分けることができます。
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Image: Gettyimages
Source: Varo Money
Mike Winters - Lifehacker US［原文］
