この大退職時代に、将来の社員となる求職者を惹きつけることが企業の課題となっています。労働者の年齢層が若くなり、多様化してきているため、さまざまなことが期待されるようになり、企業はそれに対応することを余儀なくされています。

パンデミック時代では、社員にフレキシビリティが必要です。ビル・ゲイツはこのことをずいぶん前から認識しており、現在のハイブリッドワークやリモートワークの環境を予言していました。Microsoftの共同創設者である同氏は次のように述べています。

今後、優秀な人材を採用するための競争は激化していくでしょう。社員に特別なフレキシビリティを与える企業は、この分野で優位になるでしょう。

リモートワークによって、長距離通勤、電車やバスの運賃、職場の施設内での保育、大都市圏の高額な住宅費などの経済的負担が軽減されたため、最近ではフレキシブルな勤務形態が主流になっていることは確かです。

あらゆる世代がフレキシビリティを求めている

世代に関わらず、人々がこれまで以上にワークライフバランスを求めていることは周知の事実です。新型コロナウイルス以前のある調査では、ミレニアル世代の85%が在宅勤務100%を希望していることがわかっています。

また、パンデミック中の別の調査では、米国の一般的なオフィスワーカーの82%が「パンデミックが終息しても、少なくとも週に何日かは在宅勤務を続けたい」と考えていることがわかりました。

ゲイツが優秀な人材を採用するために「フレキシビリティ」という言葉を口にしたことが注目されるのは、新型コロナウイルス以前には、大多数の企業が若い労働者のライフスタイルの要求に適応できないか、適応する気がなかったからです。

その結果、リモートワークのような柔軟なオプションを持つ企業に優秀な人材を奪われてしまいました。しかし、現在状況は逆転しています。

社員にさらなるフレキシビリティを与えることをいまだに躊躇しているなら、2つのビジネス上の理由を考えてみましょう。

1. 仕事に対する満足度が高まるため

若年労働層は、働く場所や時間について雇用主が柔軟に対応してくれれば、その職に定着する年数が長くなるかもしれません。

Staplesの調査によると、90%の労働者が、より柔軟な勤務形態は士気を高め、社員の採用と定着の重要な要素である仕事に対する満足度を高めると回答しています。

また、Staplesの調査では、67%の社員が、勤務形態が固定化されすぎると離職を検討すると回答しています。

2. 生産性が向上するため

ゲイツの主張はどんなものでも注目に値しますが、この主張はデータに裏付けられているため、さらに説得力があります。

ハーバード・ビジネス・スクールの調査によると、「どこで仕事をしても良い」というポリシーを採用している企業の社員は、フレキシビリティはあってもオフィスの近くに住む必要がある社員よりも4.4%生産性が高いという結果が出ています。

このことは、読者の皆さんの組織に、どのような財務的影響を及ぼすでしょうか。

数十年にわたる研究により、人間は自律していると感じる時、幸福感が高まり、より健康になり、生産性も高まることがわかっています。自律していると感じるほど、熱心に仕事に取り組める可能性が高くなります。これは、銀行に関しても言えることです。

Image: Shutterstock/Source: flexjobs, Global Workplace Analytics, Staples, Harvard Business School/Originally published by Inc. [原文] Copyright ©︎ 2022 Mansueto Ventures LLC.