5年後の自分はどうなっていると思いますか？
そう聞かれると、果たして今の会社にまだ勤めているのか、今と同じところに住んでいるのか、独身なのかパートナーと暮らしているのか、わからないことが多いのではないでしょうか。
長期計画を立てるのは難しい
将来のことがわからないと貯金の計画が立てにくくなります。
住宅価格が手が届かないぐらい高い都市に住んでいると、本気で頭金を貯める必要なんてあるのかと思ってしまいそうです。
それから、デートする相手もいないうちから、結婚式の費用や子どもの養育費を貯金するのってどうなんでしょうね。
そもそも結婚したいかも、子どもが欲しいかもまだよくわからないというのに。
借金や学生ローンの返済に苦労している、何度もリストラを経験した、給料が安い、昇給されない、能力が十分に発揮できない仕事にやむなく就いている、どれに当てはまっても、長期的な貯金目標を立てるのはリスキーだったり馬鹿げている感じがするかもしれません。
目の前の生活のやりくりに苦労しているのに、先のことを計画するなんて難しいですよね。
CNBCによれば、そう思っている人が多いようです。
TD Ameritradeが2018年に行った「ミレニアル世代とお金」に関する調査によれば、ミレニアル世代の25%は結婚の予定がなく、30%は子どもを持つ予定もありません。
文化の変化に加えて、景気が悪いせいで多くの若者が将来のプランを立てられなくなっています。給料がほとんど上がらないので、託児所や医療や教育の費用がどんどん負担になるからです。
ミレニアル世代の30%は、老後もリタイヤできないと思っており、25%は一生住宅は購入しないと言っていることがTDの調査でわかっています。
「ミレニアル世代のほとんどは、もはや長期的に保証されていることなど何も無いと思っています」
少しずつ複利投資をすると良い
しかし、CNBCはミレニアル世代も貯金を始めた方が良いと言います。
毎月少額しか貯金できなくても、その貯金の使い道がわからなくても、家を買ったり結婚式をするつもりがなくても、この不景気にリタイヤなんてできるわけがないと思っていてもです。
なぜでしょう。
それは、若いうちから貯金する習慣を身に着けて、貯金の一部を普通預金でなく複利がつくところに投資すれば、将来報われるからです。
昇給はめったにないし、たとえ昇給してもインフレに追いついていけないなら、投資で長期的に元本を増やすのが最善の道かもしれません。
貯金をしていると、将来の選択肢が増えることにもなります。結局は家を買いたくなるかもしれません。
子どもが生まれると育休を取りたくなるかも（育児休暇は子どもが生まれたときしか取れません）。
あるいは、仕事を休んで世界中を旅したり、老後の生活費にその貯金を充てることになるかもしれません。
CNBCは若いうちから貯金するメリットを数字で示しています。
25歳から35歳の10年間、老後のために複利のつくものに年に5,500ドル投資すると、65歳時点で620,000ドルになっているはずです。
一方、同じ額を35歳から65歳の30年間貯金しても、65歳時点で556,000ドルにしかなりません。
個人年金はアメリカの場合、59歳半になるまで引き出せないのが難点と言えば難点ですが、他にも投資先の選択肢はたくさんあります。
そして、複利を計算すると、証券取引口座を開設したり、個人投資家向けの自動資産運用システムを駆使したり、星の数ほどある個人投資家向けのツールのどれかを選んで使うのと同じぐらいの儲けがあります。
そういう観点で、5年後の自分はどうなっているか、あらためて考えてみてください。
それ以上に大切なことは、お金をどこに預けるかですね。
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Image: Unsplash
Source: Lifehacker US
