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オンライン内見で物件探し・住宅購入で失敗しないための注意点

オンライン内見で物件探し・住宅購入で失敗しないための注意点
Image: Shutterstock

新型コロナウイルスのパンデミックにより、多くの主要都市から人がどんどん流出しているというニュースが聞こえてきます(英文)(こうした見出しを信用しすぎてはいけません(英文)が)。

そして買い手が実際に家を見ることなく、住宅が売れるケースが増えています。Yahoo! ファイナンス(英文)によると、米国では現在、住宅の20軒に1軒がリモートで売れているそうです。

住宅市場を沸かせている低金利を利用したい人の中には、リモートでの購入を考えている人もいるのではないでしょうか。この記事では、リモートでの家の購入で失敗しないために知っておきたいことをまとめます。

リモートでどうやって家を買う?

たいていの場合、物件を見るときには、マスクとソーシャルディスタンスがあれば十分です。

それでもリモートで購入する人が増えているのは、家を買いたい気持ちは強いけれど、コロナの感染者が増え続けているときに出かけたくない、ましてや州の外にまで行きたくない、という人が多いからでしょう。

もちろん、広さや明るさは十分か、騒音や悪臭がないかをしっかり確認するためには、従来通り直接物件を見るのが一番です。

ですが、リモートで購入するなら、不動産業者があなたの代わりにそれをやってくれます。

それに不動産会社も進歩し、360度写真や3D写真、バーチャルツアーなどを用意して、遠くにいながら物件を見学できる手段を充実させています。

「顧客は大幅に増えています。その多くは、『inspection period(検査期間:契約後、購入した家を検分するための期間)』まで物件を見ることなく、動画を見るだけで即購入するか、動画を見て物件を絞りこむかしています」。

不動産業者RE/MAXで働くSue Bensonさんは、金融情報サイト「Bankrate」のインタビューでそう答えています。

リモートで家を買うためのポイント

購入を決める際には、売り手が提供している写真や動画ばかりに頼ってはいけません。

そうしたツールは、最終候補の物件を2~3件に絞り込むための手段として使ってください。そのあとは、不動産業者に頼んで、あなたたちだけで個別に家の隅々まで見学できるバーチャルツアーを設定してもらうのです。

(オープンハウスや現地での見学を受けつけていない売り手の多くは、買い手の代理の不動産業者に物件を見せてくれます)

オンラインで物件を見極める際の注意点

物件を絞り込む際には、売り手が見せない部分に注意しましょう。仲介業者のPeggy Yeeさんは、金融情報サイト「Money」で次のように語っています。

「ベッドルームの写真は山ほどあるのに、バスルームの写真がない場合は、バスルームに何か問題があるのかもしれません」。

写真や動画に撮影されていない部屋があるなら、頼んで見せてもらうか、不動産業者に言って、内見するときに、写真がない部屋を特に注意して見てもらうようにしましょう。

不動産情報サイト「Realtor.com」では、以下の点に気をつけるよう促しています(英文)

  • 家の中の写真より、外観の写真のほうが多い場合、家の中は修繕が必要という可能性があります。
  • カーテンやブラインドを閉めて撮影しているのは、たいてい、外の景色を見せたくないからです。
  • バスルームの写真がシンクにフォーカスされているのは、バスルームがひどく狭いからかもしれません。
  • 写真が引き伸ばされているように見える場合は、売り手か不動産業者が、実際より部屋を大きく見せようとしているのです。
  • 物件紹介に使われている表現の中にも、注意すべき言葉があります。「fixer-upper(リフォームして住んでください)」と書いてあったら、修繕費用が非常にかかる可能性があります。「cozy(住み心地が良い)」は、小さい家に使われるのが普通です。

また、Googleストリートビューを使って、我が家になるかもしれない家の前の道路や、近所の様子を確認しておきましょう。そうしたことも、あなたの家の評価額に大きく関係する要素ですから。

書類を確認する

購入する前には、不動産業者にもうひと働きしてもらいましょう。

過去に売りに出されたときの物件情報を調べてもらったり、家を建てたときの設計図や間取り図などを集めてもらったりといったことをお願いするのです(過去に許可なく改築をしたかどうか(英文)がわかります)。また、「seller disclosure(英文)(売り手による物件情報開示書)」ももらいましょう。

最後になりますが、金融情報サイト「Investopedia」は、あとで物件を見る時間がほしいなら、州によって必要となる「due diligence(デュー・デリジェンス/買い手による物件の調査)」の期間を利用するようすすめています。

デュー・デリジェンスを実施すれば、物件を押さえた上で、買わないという選択肢も残しておけます。

やっぱり買うのをやめたくなったというときには、(多少のペナルティを払う必要はありますが)キャンセルが可能です。

※こちらは、アメリカの住宅情報についての記事を翻訳したものです。日本の現状とは制度や状況が異なりますので、必要な情報は別途ご確認ください。

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Source: Yahoo! ファイナンス,Bankrate,Money,Realtor.com,Investopedia

Mike Winters - Lifehacker US[原文

訳:浅野美抄子/ガリレオ

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