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ブロックチェーンが観光業を救う!? 東京五輪をひかえ、期待されるイノベーションとは

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ブロックチェーンが観光業を救う!? 東京五輪をひかえ、期待されるイノベーションとは
Image: Mugendai(無限大)

いよいよ1年後に迫った東京五輪。政府は「2020年の訪日外国人旅行者を4000万人に」というビジョンを掲げました。しかし一方で、五輪以降の旅行者の減少も危惧されています。

IBMのWebメディアMugendai(無限大)では、現在もっとも注目される先端技術の一つ、ブロックチェーンの概念を観光業発展のヒントにしようという人物が登場していました。

まったく毛色が異なるように見える両者ですが、一体どのように活用できるのでしょうか。

「動態情報が少ない」日本の観光業の問題点

ロングインタビューに登場していたのは、NPO法人 観光情報流通機構 理事長の石原直いしはら・ただし)さん。元ホテルオークラ常務で、長年観光業に携わってきたその道のプロフェッショナルです。

そんな石原さんが、年々訪日客が増加している今感じているのは、チャンスではなく危機感

国連の観光関連の会議などにも参加する石原さんですが、「日本からの情報が少ない」といつも言われるそう。

具体的には以下のように語っています。

例えば「日本の紅葉は美しい」といった静態情報はあるけれど、「今年の紅葉の見頃は11月半ば以降となります。〇月〇日現在のお薦めの名所は次のとおりです」といった動態情報が弱いというわけです。

また、石原さんは、せっかく観光関連のWebサイトなどを立ち上げても、徐々に更新の頻度が少なくなることも、改善の余地があるのではないかと指摘します。

ブロックチェーンから着想を得た次世代の観光業とは

危機感を覚える中、石原さんが目をつけたのがブロックチェーン技術の考え方。

ご存じの通り、ブロックチェーンとは仮想通貨などの仕組みに採用される最先端技術ですが、観光という古くからある産業とどうマッチするのでしょうか。

ブロックチェーンの基本的な考え方は「Peer to Peer」と「分散台帳」というもの。これは中心となるサーバーが存在せず、複数のコンピューター同士が直接つながって通信をする仕組みで、データを分散したり、不正な行動をそれぞれ監視し合ったりすることにより、安全性を高める側面も持ちます。

石原さんは、旅行者がどこに行き、どのように楽しむかといった観光のセオリーは、これまで大きな代理店によってのみ決められていたと指摘。中小のサプライヤーが本当に伝えたい情報があっても、収益性や規模の問題からはじかれてしまっていたと語ります。

しかし、その縛りがなくなり、中小企業が自由に発信できれば、顧客との間に鮮度のいい情報と信頼感という好循環が生まれるというのです。

他にも多くの応用が可能。ブロックチェーンが社会の基盤になる未来

中小企業などが積極的に発信することにより、バラエティ豊かな観光が楽しめるようになると語った石原さん。そしてこの流れは、旅行者だけでなく提供側にも多くのメリットがあるとのこと。

その代表的なものが、利益面。石原さんいわく、卸、小売、サプライヤー、エンドユーザーで形成されている観光業界では、これまで中間業者が多くの利益を得ていたそう。

しかし、ブロックチェーンの考えに基づき、サプライヤーとユーザーが直接やり取りできれば、中間業者を挟むことなく、適切な場所に利益がもたらされるようになるといいます。

NPO法人観光情報流通機構理事長の石原直さん
Image: Mugendai(無限大)

もちろん、まだ多くの越えるべき壁が存在しますが、「ブロックチェーンの技術や考え方は、さまざまな分野に応用が期待される」と石原さん。そして、以下のようにも語っています。

ブロックチェーンというものが、仮想通貨だけでなく、サプライチェーン、IoT、シェアリング、トレーサビリティー、不動産、コンテンツ所有権移転など、実にさまざまな分野に関係していく中で、観光産業においても新しい基盤技術として、これは真剣に検討する価値があります。

すぐそこに迫った、2020年。そして、それ以降の日本の観光業を変えるかもしれない壮大なアイデアについては、Mugendai(無限大)よりぜひ続きをお楽しみください。


Image: Mugendai(無限大)

Source: Mugendai(無限大)

渡邊徹則

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