4つの質問でわかる。「老後のためにいくら貯めておけばいいのか」
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老後に備えて、どれくらいのお金を用意しておけばいいのだろう。ふと不安になること、ありませんか?
いくら専門家が年間の必要貯金額を主張していても、状況はひとそれぞれ異なります。優先順位、ライフスタイル、その他の資産などによって、必要なお金は異なるのです。
リタイア後のお金についての目標が定まっていない人は、ここで紹介する4つの問いを自問してみてください。
これは、KiplingerというサイトでファイナンシャルプランナーのJason Mengel氏が紹介していた方法です。
1. 何歳で引退するのか
早期退職を夢見る人は多いでしょう。でもそのとき、年金や社会保障などのタイミングを考慮しなければなりません。
米国の場合、59歳6カ月になる前に退職すると、IRAや401(k)にアクセスするにはペナルティが発生します。
社会保障給付金は、62歳まで受け取れません。それに、それからの数年は受け取らないほうがお得です。
なぜなら、62歳では満額をもらうことはできず、生まれ年によって66歳または67歳に定められている「完全退職年齢」になるまでその割合が増えていく仕組みになっているからです。
Mengel氏はこう補足しています。
配偶者の年齢も考慮しなければなりません。あなたと配偶者がどちらも仕事を辞めてしまうと、会社からの給付金が受けられなくなる可能性が高いからです。
そうなると、65歳未満でMedicareの資格がなければ、健康保険、歯科保健、生命保険といった不可欠なものを自分で負担しなければなりません。
誰もが定年まで働き続けられるわけではありませんが、自分と配偶者にとって可能性が高い年齢を想定しておくだけでも、退職後の生活や必要なお金を想像するヒントになるでしょう。
さらに、年金や社会保障が受け取れるようになるまでの数年間を吸収するためのお金を貯めることができるはずです。
2. 何歳まで生きるのか
考えたくありませんが、重要な問題です。
引退生活は、いったい何年続くのでしょうか。米国人の寿命は延びているので、引退生活が数十年に及ぶことも珍しくありません。
米国社会保障局の見積もりでは、最近65歳を迎える男性は平均して84.3歳まで生きるといわれています。同様に、女性は86.7歳まで生きます。
4人に1人が90歳、10人に1人が95歳以上まで生きる計算です。
つまり、それだけの期間を生き抜くお金が必要になるのです。
3. 出費はどれくらい?
これまでの2つの質問と同様、出費も予想しておく必要があります。
マイホームに住み続けているのか、賃貸なのか。車は持っているのか。日々の生活費はどれくらいなのか。旅行には行くのか。健康状態はどうなのか。
希望のライフスタイルを実現するために、仮の予算を組んでおくべきです。
正確な予測はとうてい不可能ですが、退職後どう生きたいのかに思いを巡らせることで、どの程度お金を貯めておくべきかが見えてくるでしょう。
また、インフレの考慮も忘れずに。同じものを毎日食べ続けるとしても、退職後は今よりも出費が増えることになります。
社会保障の生計費調整(COLA)は不十分であることで有名です。とりわけ、処方薬、光熱費、家賃などの主要な出費に関する調整は適切ではありません。
4. 今、どれくらい貯められる?
上記3つの質問について考えたら、次は現在の貯蓄額に目を向けるときです。
特に、リタイア後の収支ギャップが大きいときは、今から何かを変えなければなりません。
不足が予想されても、リタイア前であれば、長く働く、貯蓄を増やす、ポートフォリオやその他の戦略を変えるなどの方法で調整は可能です。
でも、リタイアしてしまうと、それは難しくなります。
もちろん、退職後に向けてお金を貯めるのはかんたんではありません。
それでも、長期的な計画と夢を描き、今のうちから変えていくことが、数十年後の自分のためになるのです。
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Image: Cheng-Tien Chen / EyeEm/Gettyimages
Source: Kiplinger, Social Security, 米国社会保障局
Alicia Adamczyk - Lifehacker US[原文]
訳: 堀込泰三
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