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投資に消極的な20〜30代は、将来的に金銭面で苦労する可能性も

投資に消極的な20〜30代は、将来的に金銭面で苦労する可能性も
Image: Evgeny Glazunov/Shutterstock.com

最近の調査で、ミレニアル世代には、より年上のジェネレーションXやベビーブーム世代と比べて、資産形成で後れを取りがちな傾向があることが明らかになりました。

それはすなわち、「投資に及び腰で、手元の現金や貯金に頼りがち」という傾向です。とはいえ、これは今ならまだ、容易に修正が可能です。

20〜30代は投資に消極的?

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Image: Vanguard

投資運用会社のVanguardは、IRA(個人退職金口座)あるいは課税対象となる証券や投資信託の口座を持つ全米の400万世帯を対象に、投資傾向に関する分析を行ないました。

それによると、中央値(メジアン)にあたるミレニアル世代の世帯では、ポートフォリオの90%を株式に振り向けているのですが、その一方で、この世代のうち少なくとも4分の1が、「保守的なポートフォリオ」を選択していることがわかりました。

本来であれば、まだ若いこの世代は、もっとリスクを取るべき年代であるにもかかわらず、そうなってはいないということです。

実際、この分析対象になったポートフォリオのうち、株式に全く投資していない世帯の割合は、ミレニアル世代では約19%に達しました。これは、その上のジェネレーションX(14%)、さらに上のベビーブーム世代(12%)と比べても高い割合です。

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その理由

なぜこのような傾向が出ているのか、理由を考えてみましょう。

調査を行なったVanguardでは、この22歳から37歳にかけての世代は、リーマン・ショックに端を発する世界的な金融危機を体験していて、その衝撃からまだ抜けきっていないのでは、と推測しています。

「世界金融危機のあとにVanguardで投資をはじめたミレニアル世代の人たちは、それ以前に投資をはじめた人に比べて、株式に全く投資しない選択をする可能性が2倍以上高い」と、Vanguardのレポートは指摘しています。

こうした比較的若い世代では、家の購入といった短期的な目標のためにお金を貯めているケースも多く、その場合は、ある程度まとまったお金を貯金に回すのも納得できます。

とはいえ、株式を全く保有しない方針を続けていると、長い目で見た場合の資産形成に問題が生じる恐れがあります。

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世界金融危機が原因

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Image: Pexel

ここまでご紹介したVanguardの調査内容は、最近発表されたBankrateの調査結果とも合致しています。こちらの調査では、ミレニアル世代の30%が、一番好ましい長期投資の対象として「現金」を選んでいます。

これに対し、ジェネレーションXでは3分の1、ベビーブーム世代では38%、さらにその上のサイレント・ジェネレーションでは44%が「株」と回答しました。

どうやらここに、大きなジェネレーションギャップがあるようです。理屈の上では、投資のポートフォリオは年齢が高くなるとともに保守的になるはずですが、実際は逆になっています。

世界金融危機を体験した、ミレニアル世代でも年齢が上の層は、予測不能な点を嫌い、株式投資に及び腰のようです。

それももっともな話です。1980年代初頭に生まれたこの世代は、大学を卒業したとたんに、世界的な不況に巻き込まれたのですから。

そのため、この世代は一生取り戻せない経済的な打撃を負ったとの報告もあるほどです。さらに、学費ローンの負担や住宅費用の高騰を考えれば、この世代が現金を手元に置いておきたいと考えるのも無理のない話でしょう。

消極的姿勢は将来に大きな影響を与える

しかし、Bankrateの報告書は、こうした姿勢をとり続けると、将来的に金銭面で苦労する恐れがあるとして、以下のように解説しています。

このように現金偏重の投資行動を取り続けていると、ミレニアル世代は大損をするはずです。計算を簡単にするため、あなたは今、22歳で就職したばかりのサラリーマンで、67歳で退職する予定だと仮定しましょう。働いている間、あなたは年収5万ドルのうち10%を401k(iDeco)に投資します。

この額を、年利2%のマネーマーケットファンド(MMF)に投資し続けると、退職時に受け取れる金額はおよそ35万9000ドルです

これに対して、株式と債券にバランス良く投資する年利8%のファンド(これは過去15年間のVanguard Wellingtonファンドの運用実績に近い利率です)に同じ額を投資していれば、退職時に得られる額は190万ドルに跳ね上がります。

しかも、長期投資に関して言えば、債券の利回りは株式よりも低くなる傾向にあることも、指摘しておきましょう。

では、どうすればいいのか?

どうしてもリスクを避けたいという気持ちが強く、退職金口座を持っているのなら、目標期日を退職予定の年に合わせたターゲット・デート・ファンドを検討してみましょう。

これならリスク資産の比率も期日に合わせて運用先が考えてくれるので、資産配分について頭を悩ませることもないはずです。こうしたファンドはVanguardやFidelityなどの大手投資会社で取り扱っています。

退職金以外のマネープランに関しては、繰り返しになりますが、あなたがお金を貯める目的によって違ってきます(たとえば、数年以内に家を買うつもりなら、お金の預け先は安全第一になるでしょう)。

とはいえ、ミレニアル世代のなかで一番年長の人たちでも、市場の乱高下を乗り切り、株式投資の利益を手にするまではまだ数十年あります。不確実性を理由に、株式を投資先から外すべきではありません。

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Image: Vanguard, Pexel, Evgeny Glazunov/Shutterstock.com

Source: Vanguard

Alicia Adamczyk - Lifehacker US[原文

訳:長谷 睦/ガリレオ

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