特集
カテゴリー
タグ
メディア

日本人男性の皆さん! 仕事を理由に育児から逃げるのはやめて、そろそろ育休とりましょうよ

日本人男性の皆さん! 仕事を理由に育児から逃げるのはやめて、そろそろ育休とりましょうよ
Image: T.TATSU/Shutterstock.com

子どもが生まれるときは、父親も出産育児休暇を取得すべきだと考えている父親が多いことが統計でわかりますが、それはあくまでも「建前」かもしれません。

というのは、米国人材マネジメント協会が最近行った調査によると、女性の3分の2が有給の出産育児休暇をフルに取得しているのに対して、男性は36%しか取得していないからです。

現に、ボールステイト大学の最近の研究で、子どもの誕生後、過半数の男性は1週間以上の休暇を取得していないことがわかっています。

ちなみに日本の男性の育休取得率は、厚生労働省の調査によると、3.16%と極めて低水準です。さらに取得者の56.9%は5日未満しか取得しておらず、長期で取得しない傾向が顕著です。これはゆゆしき事態です。

男性が育休をとるべき理由

私は、父親も出産育児休暇を取得して当然だと思います。父親も母親と同じように生まれたばかりの子どもとの絆をはぐくむ必要があるからです。

父親が出産育児休暇を長く取るほど、長年にわたり子どもとの関わりが多くなる傾向があります。

しかし、利点はこれだけではありません。

男女を問わずすべての親が平等に有給の育休を取得する権利を持ち、それを活用できるようになると、賃金格差が緩和され、育児に関する男女平等が推進され、出産や育児のために離職する人が減ります

子どもが生まれたばかりのころはルーティンを作る時期

子どもが生まれると、しばらくはてんやわんやです。新生児を家族に迎え、家庭生活をどのように回していくか必死に模索することになります。

ルーティンやさまざまな役割が生まれて定着します。母親だけが出産育児休暇を取っていると、自動的に母親だけがどっと精神的な負担を負うことになります。

「バックパックにおむつを何枚入れるべきか」「赤ちゃん用の体温計はどこに置くべきか」「哺乳瓶を洗う小型ブラシはどうやって乾燥させるか」「赤ちゃんを膝の上でげっぷさせるには、座らせたほうがいいのか」など、わからないことだらけです。

結局、母親は社会学者のアーリー・ホックシールドさんが命名した「セカンド・シフト」すなわち「第2の勤務」をすることになります。

母親が仕事復帰しても分担は変わらない

さらに、『The Fifth Trimester: The Working Mom’s Guide to Style, Sanity, and Big Success After Baby』の著者、ローレン・ブロディさんは、母親が職場に復帰しても、この体制は変わらないと言います。

1日の終わりに、両親が揃って家にいるとき、家事や育児のやり方を知っているのは母親のほうです。そして、彼女のやり方で家事や育児を片づけたいと思うのも、たぶん母親ですよね。だって、そのころ、母親のほうはてきぱきやれるようになっているのに対して、父親はそうでないのですから。父親だって母親と同じ学習能力があるのにも関わらずです。

そのため、母親は負担が大きすぎるから仕事を辞めるしかないと思ってしまい、いまだに女性は子どもができると仕事を辞めるという現実につながります。

2人で有給をとれば信頼も深まる

しかし、両親が同時に出産育児休暇を取ると、「一緒に奮闘して家事や育児を学ぶ」ことになるとブロディさんは言います。

そして、それこそが、とても重要なプロセスなのです。

2人が本物のパートナーシップを築くことになり、子どもの成長やキャリアの向上に連れて、いずれは報われることになります。子どもが誕生した直後の大変な時期に2人で子育てできると、お互いに相手が有能で愛情深いことがわかり、信頼も深まります。

ブロディさんは、育休を分割して断続的に取ることも選択肢としてあげています。

でも、理想と現実は異なるようで…

残念ながら現実は、アメリカで働く人のうち、有給育児休暇を取得できるのはたった14%しかいないとブロディさんは指摘しています。

さらに、育児介護休業法(FMLA)により男女共に12週間の無給休暇が与えられているにも関わらず、56%の人しか取得対象にされていません。

実際に取得できる人の数はそれよりはるかに少なくなっています。経済的理由で休暇を取りたくても取れないからです。

さらに、多くの企業はいまだに「育児を負担する親」と「育児を補助する親」を区別しており、性別による役割分担とシングルインカムの家庭に固執しています。

ですから、父親の皆さん、取れる育休は取りましょう。

そして、父親、母親、雇用主、法律の制定に関わる議員のみならず、すべての人が一丸となって出産育児休暇システムの改善に向けて努力していきましょう。

女性の社会進出が進むと、ひいては社会全体のためになるのですから。


Image: T.TATSU/Shutterstock.com

Source: Bloomberg, BNA, Wiley Online Library(1, 2) , Center for American Progress, The Washington Post, Amazon, Pew Research Center, The Atlantic

Michelle Woo – Lifehacker US[原文

訳:春野ユリ

swiper-button-prev
swiper-button-next