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試算したら今後10年間での追加支出が316万6158円もあるので、自動家計簿サービスで「貯めること」を考えてみた

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試算したら今後10年間での追加支出が316万6158円もあるので、自動家計簿サービスで「貯めること」を考えてみた

20代後半を迎えたあなた。今後10年間に発生するかもしれない新たな支出が316万6158円という試算が出ました。

この金額は、病院での治療費や慶弔費など突発的な不定期支出と、結婚費用や出産費、養育費など年齢を経て発生する新たな支出にあえて限定して、ライフハッカー編集部が官公庁などが公開している統計データを元に算出したものです。

居住費や公共料金、食費、交通費などの定期的な支出は、別途これまで通り家計から出ていくので、ある意味、10年間で316万6158円を貯蓄しておく必要があるわけです。そこで、家計の見直しと貯蓄について考えてみました。

20代単身者の預貯金平均額105万円では乗り切れない...

まず、試算するために設定したモデルは、職業や性別、居住地域に関係なく単純に25歳の単身者。算出については、各種全国統計データの平均値から、30歳で結婚し2人世帯となり、31歳で第1子の出産、34歳までの10年間を想定しています。

・対象者:25歳の単身者

・初婚平均年齢:男性30.8歳、女性29.2歳(※1)

・出産平均年齢:第1子が30.3歳(※1)

・預貯金平均額:105万円(20代の平均額)(※2)

また、20代単身者の金融資産(預貯金・株式・保険など)の保有額(※2)は、平均で147万円。預貯金に限定すると105万円でした。今後10年間で316万6158円の支出が見込まれることを考えると、少なくとも残り211万6158円の蓄えを上積みする必要があります

結婚を境にして起こるさまざま変化に対応するためには、地道な貯蓄が必要

では、25歳からの10年間で316万6158円が必要となる計算式ですが、30歳で結婚したと想定して、その前後で分けて見ていきましょう。

1. 結婚前の5年間で支払う不定期な支出は、総額で19万4040円

結婚前の20代では、突発的に発生する不定期の支出だけを心配すればよいので一安心といった感じもしますが、その後に起こるであろうことを予測してコツコツと貯蓄に励むことが賢明と言えそうです。

・歯科診療費:1カ月753円×12ヶ月×5年=4万5180円(※3)

・歯科以外の診療費:1カ月1361円×12ヶ月×5年=8万1660円(※3)

・出産以外の入院費:1カ月120円×12ヶ月×5年=7200円(※3)

・友人の披露宴祝儀:3万円×2名=6万円(※4)

2. 結婚後の5年間で支払う不定期&新規の支出は、総額で297万2118円

結婚を機に生活環境は大きく変化します。結婚費用や出産費用は、親や親族、関係機関からの補助が得られる場合もありますが、新居への引越や医療費などの不定期支出や新たに発生する養育費は避けて通ることはできません。

・結婚費用の自己負担平均額:125万円(※4)

・引越費用:

単身時 5万8937円×2回=11万7874円(※5)

結婚時 9万8943円×1回=9万8943円(※5)

・歯科診療費:1カ月679円×12ヶ月×5年=4万740円(※3)

・歯科以外の診療費:1カ月2325円×12ヶ月×5年=13万9500円(※3)

・出産費:49万1425円(※6)

・出産以外の入院費:1カ月171円×12ヶ月×5年=1万260円(※3)

・友人の披露宴祝儀:3万円×2名=6万円(※4)

・職場関係の香典:7774円×2名=1万5548円(※7)

・養育費:年18万6957円×4年=74万7828円(※8)

「備えあれば憂い無し」の言葉通り、年齢に関係なく、いまから10年後の自分の姿をイメージして、必要充分な貯蓄をいかにはじめるかを考える必要がありそうです。

複数の口座情報を一括管理、家計簿を自動作成する「マネーフォワード」ではじめる貯蓄術

貯蓄をはじめるためにはまずなにをするべきか。単純に考えると「節約して貯金する」となりますが、そのためにも現在の家計の中身をしっかり把握することが必要です。

家計の支出には、居住費や公共料金、通信費などの固定費と金額が変動する食費や交際費などの流動費があり、支出を抑えるためには、流動費をいかにうまくやり繰りするかが大きなポイントとなります。つまり、家計支出のバランスを知るためにも、毎月の家計状況を記録することが大切になるわけです。

そこで、貯蓄へ向けた新しい家計管理を身につけるためにも活用したいのが、銀行の口座情報を管理して、日々の支出入など家計簿を自動で作成してくれる無料の家計・資産管理サービス「マネーフォワード

「マネーフォワード」には多彩な機能やサービスがありますが、ここでは、貯蓄に役立つ機能に着目して紹介します。

1.家計簿を自動作成

「マネーフォワード」は、1800以上の金融機関と連携しており、利用している銀行口座や金融機関の情報を一度登録するだけで、公共料金やクレジットカード、電子マネーなど自動引き落としされた明細と金額を自動で仕分け、家計簿としてまとめてくれるサービス。ブラウザ版とアプリ版(iOSAndroid)が用意されています。

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しかも、カレンダー機能で、いつ、何に、いくら使ったかが一目でわかるほか、食費や生活費など収支の内訳を分類してグラフで表示できるので、月々の支出バランスを比較して、収支の改善を図ることができます。

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また、現金による支出は、手入力で打ち込めるほか、レシートをアプリから撮影するだけで支出情報を自動的に家計簿へ入力することもできるので、手間と時間の軽減につながります(※レシート撮影機能は、プレミアム会員にアップグレードすると使えます)。

2.予算管理で着実に貯蓄をはじめる

月々の家計を把握して収支のバランスの改善に着手したら、次のステップは貯蓄です。ただし、「今月はこれだけ余ったから貯金する」のでは先行きが見えてきません。ポイントは、収入から貯蓄額を差し引いた金額を毎月の予算にして家計をコントロールすることです。

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「マネーフォワード」には予算機能があります。毎月の予算を設定するだけで自動的に予算の進捗を確認し、予算の消化率と残りの日数で使える金額を日々簡単に把握。無駄な出費を抑えながら貯蓄を進められます。

「どうやって予算を立てていいかわからない...」と感じれば、統計データに基いて、プロフィールから項目ごとに自動で振り分けて「参考予算」も算出してくれます。

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居住形態に「旅人・ノマド」もあるので、自宅を持たない人もダイジョウブ。

3.資産を「見える化」でスマート管理

不思議なもので、毎月の予算内でやりくりすることに慣れると、預金などの資産が地道ではあるものの着実に増えていきます。

「マネーフォワード」の資産管理機能では、複数の口座情報を1つに集計して、銀行預金のほか、株式、投資信託、債権、FX、保険、マイル、ポイントなど、あらゆる資産の内訳や推移をグラフで「見える化」してくれるので、一目で確認することができます。

貯蓄は「将来の不安に備えるため」といった漠然とした目標より、「家の頭金のために○○○万円を○年後までに貯める」のように明確な目標を立てることがモチベーションにつながるそうです。

今回試算した「今後10年間で必要となる316万6158円に備えるために貯蓄する」というのも具体的な事例かもしれません。そのためにも、将来に向けたマネープランの基になる資産管理をしっかりしておきたいものですね。

いますぐ、簡単にできる「口座登録」。無料のデモ体験も可能

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効率化と省力化で家計と資産の管理ができる無料のウェブサービス「マネーフォワード」。活用する際に必要な口座登録は、IDとパスワードを入力するだけで、簡単に使い始めることができます。Facebook、Twitter、Googleのアカウントログインも対応しています。

もちろん、大切な情報はすべて暗号化され厳重に管理。マネーフォワードに渡すのは、オンライン口座へのログインに必要な最低限の情報のみ。メールアドレスを除く、名前や住所などの個人情報は記録されないので安心です(※9)

また、入出金履歴や資産がサイト上に表示されるなど、本登録前に各種の機能やサービスを体験することができるデモ機能もあります。デモ機能は、メールアドレスを登録すればOK。試してからはじめることも可能です。

今回、あえて突発的な支出や新たな支出を試算してみましたが、将来に備えて貯蓄することは、単なる安心感だけではなく、自分を高めて歩んでいくための自信にもつながることだと感じました。

自分を律して家計を管理することはたいへんかもしれませんが、手間なく手軽にはじめられる「マネーフォワード」を活用して、貯蓄への道を切り開いてみてはいかがですか。

無料の家計簿アプリ・クラウド家計簿ソフト|マネーフォーワード

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(文/香川博人 写真/長谷川賢人)

※1:内閣府『少子化社会対策白書について』(平成26年度)(PDF

※2:金融広報中央委員会『家計の金融行動に関する世論調査(単身世帯調査)』(平成25年)(Web

※3:総務省統計局『家計消費状況調査2014』(Web

結婚前は世帯主が25~29歳の総世帯の数値で算出

結婚後は30~34歳が世帯主の2人以上世帯の数値で算出

※4:リクルート ブライダル総研『結婚トレンド調査2014』(PDF

※5:価格.com『みんなの引越』繁忙期の料金相場(3~4月)(Web

※6:公益社団法人 国民健康保険中央会『正常分娩分の平均的な出産費用について』(平成24年度) (PDF

※7:財団法人日本消費者協会と日本生活協同組合連合会の組合員による「香典の統計調査」(2009年7月)(Web

※8:総務省統計局「家計簿からみたファミリーライフ2014」(Web1Web2

※9:登録する金融機関によっては、自動取得を行う際にパスワードの一部が必要な場合もあります。セキュリティに関する詳細はこちら

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