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「在宅勤務を解禁したほうが生産性が上がる」という見解

「在宅勤務を解禁したほうが生産性が上がる」という見解
Image: Shutterstock

ライフハッカーでは、在宅勤務における生産性向上術をいくつか採りあげてきましたが、「そもそも、ウチの会社、在宅勤務を認めてくれてないんだけど...」という方も少なくないかもしれませんね。

会社側が在宅勤務を認めたがらない理由として、オンラインセキュリティ上の問題のほか「従業員に直接監視の目が行き届きづらいので、生産性が下がるのではないか?」という懸念もあるようです。

しかし、実は在宅勤務のほうが生産性が上がる、という研究結果があるそうです。

生産性をテーマとするブログメディア「WebWorkerDaily」では、在宅勤務によって生産性が向上すると主張し、その根拠として「自宅で仕事をする従業員の方が、オフィスで仕事をする人よりも、より多く、よりよいクオリティの仕事をしている」という、英Cranfield School of Managementの研究結果(英文)を挙げています。

また、在宅勤務に関する米Ciscoの最近の調査(英文)では、66%が「自宅で仕事ができ、通勤しなくてよいならば、給料が下がっても構わない」と回答し、自宅で実際に仕事をしている回答者の45%が「オフィスで仕事をしていたときに比べ、一日平均2~3時間、仕事時間が増えた」と答えているそうです。

たしかに、通勤に時間をかけなくてよいというのは、在宅勤務の大きなメリットのひとつでしょう。通勤によるストレスもなくなり、通勤時間を実際の仕事に振り分けられますね。

会社側にとっても、従業員のためにオフィスを構えなくて済めば、経費削減になります。

ただし、在宅勤務者がオフィスと同じ環境で仕事をできるようにするためには、相応のIT投資は必要でしょう。

一方で、「Elance」の調査結果(英文)では、2009年から2010年に在宅勤務者が42%増えたとか。一説によると、この割合はもっと高いとも言われています。

前述のCiscoの調査結果を見ても、在宅勤務したい人は多いようですので、会社側としては、優秀な人材を確保する上でも、在宅勤務の解禁を考える時期に来ているのかもしれませんね。

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Adam Pash(原文/訳:松岡由希子)

Image: Shutterstock

訳:松岡由希子

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