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和田美樹  - ,  10:00 PM

職場によってはすでに廃止されてきている「3つの習慣」

職場によってはすでに廃止されてきている「3つの習慣」

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Inc. : 現在アメリカの労働人口は、ベビーブーマー世代ジェネレーションX世代、それに続く世代と、かつてないほど幅広くなっています。しかし近年、ミレニアル世代(19~35歳)の働きかけで、職場の勤務形態が大きな変貌を遂げているのです。

専門家や研究によって強調されているミレニアル世代の特長には、たとえば、他の世代よりも協調性が高く、リモートワークを強く好み、また人とより広くつながり、交流や仕事にITを使うことを好むといった傾向が挙げられます。

さて、こうした世代が今重要視されているのはなぜなのでしょうか? それは、アメリカ人の労働人口の30%をミレニアル世代が占めているからだといえます。

アメリカの調査団体Pew Research Centerの評論家は「最近、ミレニアル世代がジェネレーションX世代を上回り、アメリカの労働人口のなかで最も大きな割合を占めるようになった」と述べています。今後、ベビーブーマー世代がどんどん引退していくにつれ、空いた管理職のポストにミレニアル世代が就くようになります。

ミレニアル世代がリーダーシップをとる職位に就き、さらに若い世代が社会人になろうとしている今、オフィスの勤務形態と業務形態が大きく変化すると予測しています。

若い世代が労働人口の大半を占めるようになったことで、2017年以降は廃止されるであろう職場の習慣をまとめてみました。


1.Eメールが、メインの社内コミュニケーションツールとして使われなくなる


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大多数の職場で従業員同士のコミュニケーションの方法として、メールが使われています。多くの組織が、現在もメールに大きく依存している状況ではありますが大半の会社で、徐々にメールの数を減らし、より効率的な社内コミュニケーションツールに移行しようとする動きがあるのです。

たとえば、あるフランスのIT企業は最近、メールの使用を全面的に廃止する試みを行いました。同社のCEOによると、社員が受信していた1日200通のメールのうち、有用と判断できるものはわずか10パーセントで、スパムと見なされるものは18パーセントにのぼったそうです。彼は社員74,000人の会社に対し、社内メールを廃止し、代わりにチャットのツールなどを使うよう要求しました。

労働人口の大きな割合を、ITに強い若い世代が占める割合が大きくなるにつれ、新たな社内コミュニケーションツールの導入事例が増えていくことでしょう。メールの代りに、ライブチャットなどといったツールが見られるようになるはずです。


2.従来のオフィスデザインが変化する


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ミレニアル世代のリーダーたちは、コミュニケーションの幅を広げワークスペースのデザインを変えています。ピクサーで、コンピュータ科学者、アニメーター、重役たちを1つの建物にまとめることにより、コラボレーション・オフィスのコンセプトを初めて導入したのはスティーブ・ジョブズでした。そのおかげで、グループ全体が一丸となり、問題解決やアイデア共有をより頻繁に行うという、独自のアプローチが可能となったのです。

現代のビジネスリーダーたちも、デスクの間の仕切りや部署ごとの仕切りをなくし、オープンのミーティングスペースやデスクスペースを設けるレイアウトに職場を変えるアプローチを導入しています。オープンオフィスのほうが、円滑なコミュニケーションや、対面のやり取りに便利なため、より効果的な問題解決や、速やかな協働、コミュニティの発足につながるというわけです。


3.厳密な勤務時間がなくなる


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米国労働統計局のデータによると、2千万人以上のアメリカ人が、ワークライフバランスを確保し、フレキシブルな勤務時間を得るためにあえてパートタイムの仕事を選んでいるそうです。

多くの会社で従来の9時か17時勤務の廃止が可能になったのは、テクノロジーの後押しもあってのことです。テクノロジーによってつながっているミレニアル世代のビジネスリーダーたちは、個々の社員がいつでもどこでも都合のよいように働けるフレキシブルな職場環境を築こうとしているのです。

あなたが、ミレニアル世代の社員を管理する立場であれ、上層部で共に働く立場であれ、2017年以降に備えるには、このような職場の変化を念頭に入れておくとよいでしょう。


3 Workplace Trends Millennials Are Eliminating in 2017|Inc.

Elizabeth Dukes(訳:和田美樹)
Photo by Shutterstock

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