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ライフハッカー編集部  - ,,,  10:00 PM

米国で熱く模索される「マインドフルネス・ビジネス」の可能性。有名企業への導入や科学研究も進む

米国で熱く模索される「マインドフルネス・ビジネス」の可能性。有名企業への導入や科学研究も進む

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今日本でも注目を集める「マインドフルネス」。米国ではマサチューセッツ大学で効果の検証が進められ、GoogleやFacebookといった有名企業の研修などへの導入が進むなど、大きな盛り上がりを見せています。今回は、マインドフルネスを活用したビジネスパーソン向けイノベーション講座「zenschool」を開催し、自ら講師を務めている、株式会社enmono代表・三木康司さんのブログよりこちらの記事を抜粋・編集してご紹介いたします。

マインドフルネスとは何か? それは、「マインド(心の注意)」が「フル(満たされている)状態」、つまりは心がどこかに拡散していなく、「自分の周りで起きている事象、すべての事柄に100パーセント集中している状態」です。伝統的な仏教などの中で実践されてきた「瞑想」を、宗教性を排除したうえで「集中力やEQ、対ストレス性などの向上を目指すためのツール」として切り出し、現在では、代替医療の現場や教育、経営で使われるようになっています。

まずは、マインドフルネスが米国で広まった経緯を簡単にご紹介しておきましょう。

1960年代に米国カリフォルニアでいくつかの禅道場ができ、多くのアメリカ人が禅を体験しました(その中にはスティーブ・ジョブズも含まれていたといいます)。さらに、1970〜80年代にかけて、カリフォルニアから発信された禅は米国に溶け込んでいきました。2000年代に入ると、シリコンバレーのITベンチャーで瞑想が行われ、ストレスの軽減・集中力向上、組織内での人間関係の円滑化などの効果があることが経験的にわかってきました。

最近では、科学的に瞑想による集中力強化・ストレス低減が科学的に証明されつつあります。たとえば、以下のように有名大学がマインドフルネスの研究・教育を進めています。

  • マサチューセッツ大学医学部:瞑想を医学的に調査した研究論文を多数出版
  • スタンフォード大学:マインドフルネスの正式な授業がある

マインドフルネスはビジネス界にも浸透しており、大手ベンチャーで広まったのち、大手企業への導入が進んでいます。

  • Google、Facebook、LikedInなどのベンチャーが導入する
  • Intelなどが世界10万人の社員に対して、瞑想を取り入れた社員研修プログラムを導入する

今回は、米国でのマインドフルネスの盛り上がりを示す例として、専門カンファレンス「Wisdom 2.0」の様子を紹介するとともに、マインドフルネスの将来についてご紹介したいと思います。


マインドフルネス・カンファレンス「Wisdom 2.0」に見る、米国マインドフルネスの盛り上がり


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カンファレンスルーム(開始するとこの規模の会場が一杯になりました)


米国でマインドフルネスの盛り上がりを象徴する国際的なカンファレンスとして「Wisdom 2.0」というものがあります。このWisdom 2.0には、マインドフルネスを軸として、世界中から参加者が集まります。

参加する人々は、僧侶、心理学者、ビジネス・コーチ、コンサルタント、経営学者、人工知能研究者、ITエンジニア、企業家、社会企業家、アーティストなど実にさまざま。彼らはアメリカだけではなく、ヨーロッパ、アジア、中東、アフリカから集まります。

そのカンファレンスの盛り上がりを体感しようと、2016年2月にサンフランシスコで開催されたカンファレンスに私も参加させていただきました。

会場には1室で2000人程を収容する部屋が数室あり、3日間で数十セッションが行われる大規模なものでした。

また会場では、マインドフルネスに関連したIoT関連機器、マインドフルネス授業として提供している大学、コンサルティング、マインドフルネス関連ビジネスに投資をしているVCなどのブースが設置され、カンファレンスというよりも、カードゲーム大会の会場のような様相を呈していました。

私も昨年末まではまったく知らない存在でした。しかし実際に参加してみると、その規模の大きさ、集まってきている参加者の多様性や、そのエネルギーに、ただただ驚くだけでした。


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パネルディスカッションの模様


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瞑想サポートIoTデバイス「MUSE」の体験&販売ブース


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マインドフルネス専門雑誌『mindful』


熱気はインターネット黎明期のカンファレンスと同じ


このカンファレンスに参加して感じたのは、「マインドフル・ビジネスの立ち上がり」の可能性です。実際に会場へ足を運び、そこで感じた熱気は、私が大学院生であった、2000年以前の「Interop」(最先端情報通信関連の専門イベント)などのインターネット関連のカンファレンスと同じでした。当時はまだインターネット・エンジニアが少なく、私が所属していた慶應義塾大学 湘南藤沢キャンパス(SFC)でもインターネットを研究している研究室の学生の多くが、カンファレンスのエンジニアとして駆りだされていたのを覚えています。

そのように、当時のインターネットという分野は、非常に限られた人間のみが知識を専有している極めて専門的な分野であり、そのテクノロジーの可能性を理解できる人間も極めてわずかでした。

当時、インターネットテクノロジーを用いてビジネスを創るにあたり、言われていたことは「基本的には無料で使えるインターネットを使って、どうやって利益を生み出すビジネスにするのか?」という矛盾をどう超えていくのかということでした。

特に、現地・現物・現場を持つ製造業などから見れば、目に見えないインターネットは「まずはそんなものはビジネスにならない」という意見が多かったように思われます。

今、2000年以前のインターネット業界とほぼ同じことがマインドフルネスの分野でも起こっている気がします。それは、瞑想や坐禅のような、言わば「フリー(無料)で実践できるものを、どうやって収益が出るビジネスにするのか?」ということです。今のところ、ほとんどの実業者にとって「そんなものはビジネスにならない」ということなのだと思います。

しかし、マインドフルネス業界にもバブルがやってくるであろうと私は感じています。そしてそれが一段落したあと、本物の価値を提供する企業が生き残り、マインドフルネス市場を拡大させていくのではないでしょうか。




個人で集中力などを高めるアクティビティとして取りあげられているマインドフルネスですが、米国では「新しいビジネスとしての可能性」が熱く模索される段階にきているのです。そして、その雰囲気はまるでインターネット黎明期にさまざまなビジネスの夢が描かれた頃と似ている、と。

本記事の筆者である三木康司さんのブログ「エンノモノ」では、米国でのマインドフルネスビジネスの展望、そして「日本でのマインドフルネスの盛り上がり」も紹介されています。最後に触れられた「マインドフルネス・バブル」についても、より詳細な見解が述べられています。注目が集まり続けるマインドフルネスの「ビジネスとしての側面」にも興味を感じられた方は、ぜひこちらからご覧ください。

また、三木さんご自身もマインドフルネスを活用したイノベーション講座「zenschool」を開講されていますので、実際に体験してみたいという方は以下のリンクよりご参加ください。


zenschool(ゼンスクール)

(三木康司)
Photo by Intel Free Press/Flickr (CC BY-SA 2.0).

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    香川博人

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