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庄司真美

庄司真美

 - ,,,,,,,,,  11:00 AM

3.11を経た今、ビジネスマンが知っておくべき本当は怖い「感染症」予防のポイントは?

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3.11を経た今、ビジネスマンが知っておくべき本当は怖い「感染症」予防のポイントは?

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Sponsored by ムンディファーマ株式会社

東日本大震災が起きた直後、想像を絶するような津波が襲い、1万5000人以上の犠牲者がでました。事後は、停電や断水をはじめ、現地のライフラインやアクセスが絶たれるなどの大混乱をきたしました。事後の問題として、あまり知られていませんが、実はロングスパンで脅威となったのが、感染症の罹患や避難所生活での二次感染被害でした。

震災直後、その被害の最前線を目の当たりにし、自治体とともに対策に臨んできたのが、東北大学病院 感染症の専門チーム。大震災から5年が経過した今、未曾有の大災害の経験を糧に、感染症対策のノウハウが蓄積され、進化しています。


今回、ムンディファーマ主催の感染症対策メディアセミナー「感染症危機管理の重要性~3.11の事例に学ぶ」の取材とあわせて、東北大学病院 総合感染症科/検査部 教授の賀来満夫さん、同大学病院 助教授で感染制御薬剤師の吉田眞紀子さんに、誰にでもかかり得る感染症の怖さとその予防法について、ポイントごとに伺いました。

賀来満夫 _ARI0313.JPG

東北大学大学院医学系研究科内科病態学講座 総合感染症学分野 教授、同大学院 感染制御・検査診断学分野 教授、東北大学病院 総合感染症科/検査部 部長。日本環境感染学会理事長、WHO専門家:感染症・感染アドバイザー(SARS、インフルエンザパンデミック対応、グローバルネットワークメンバー)

吉田眞紀子 _ARI0322.JPG


東北大学大学院医学系研究科内科病態学講座 総合感染症学分野 助教授、
同大学院 感染制御・検査診断学分野 助教授、感染制御専門薬剤師、日本環境感染学会(評議員、教育委員会委員、国際委員会委員)


災害後の二次被害「感染症」の蔓延、その背景には?


賀来:震災直後は外傷疾患、それに次いで1週間後には、さまざまな感染症疾患が急増しました。初期の現場は津波により海水や土砂が流れ込み、衛生環境が急激に悪化しています。それにより、破傷風やレジオネラといった環境微生物による感染症、また、インフルエンザやノロウイルスといった外因性感染症も多く発生しました。

ご存知の通り、被災地ではアクセスが絶たれ、水や食べ物が不足しました。そうしたなか、セカンドフェーズにおいて、抵抗力の弱い高齢者や小さな子どもを中心に、さまざまな感染症が発生しました。主に、栄養状態の悪化や寒さ、うがいなどの口腔ケアが十分にできないことで起きる誤嚥性(ごえんせい)肺炎、風邪をこじらせることで罹患する二次性の細菌性肺炎、トイレなどの衛生状態の悪化により、尿路感染症も多く見られました。


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総合的に捉えるべき「感染症」対策とは?


上述したような状況で、賀来教授らがとった「感染症」対策ついてご紹介します。

賀来:まずは、現状でどんな感染症が流行っているかを理解し、過去に起きた災害で起きた感染症を把握しておくのが先決です。次に、震災という特殊状況下で、環境が悪化していくなかでのファーストフェーズとして起こる感染症を捉える必要があります。さらにセカンドフェーズとして、長きにわたる避難所生活で、口の中をゆすげないとか、トイレに行きたくても行けない状況下で膀胱炎が起きるといった二次的な感染の可能性や知識を一般市民にも共有することが重要で、総合的に捉える必要があります。


感染症予防のポイント1:「感染症」に対する正しい情報の共有


誰にでも起こり得る「感染症」の怖さ。だからこそ、「感染症」についての正しい知識や情報を共有することがなによりも重要だと賀来教授は言います。

賀来:感染症は、人を選ばず誰でも感染する可能性があるということをまず認識していただきたいと思います。さらに、原因となる病原体は目に見えず伝播します。しかも潜伏期間があって、いつ罹ったか明確ではないので、診断も容易にはいきません。


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感染症の発生をゼロにすることができないからこそ、正しい「感染症」対策の情報を共有したうえで、冷静で的確な対応をすること、また、個人個人が感染予防をすることで少しでもリスクを減らすこと、さらに組織や社会ぐるみでの感染症へのリスクヘッジが重要なのです。


感染症予防のポイント2:いざというときのためのネットワークの構築


災害後に起きた二次被害としての感染症の蔓延はもちろん、いざというとき、自治体や機関の垣根を超えて正しい情報を共有するには、日頃からネットワークの構築が重要だと賀来教授は提言しています。


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賀来:いざというとき、感染症の情報共有や対策のベースとなる地域連携やネットワークを構築しておくことが重要になります。たとえば、病院での院内感染対策ひとつをとっても、どの病院でも自分たちのところで精一杯なのが現状です。でも、私は99年に東北大に来てから、感染症は1人だけの問題ではなく、人を超えていくものなので、そのためのネットワークを組んで、みんなで対応していかなければならないと考えました。そこで、市や県の医療施設を筆頭に、東北全体にもネットワークを広げ、さらに病院だけでなく、福祉関連施設などと連携を進めてきました。

その背景には、実体験として、今から30年ほど前、私が長崎大学でドクターになりたての頃、長崎の離島でMRSA(メチシリン耐性黄色ブドウ球菌)という菌が出ただけで、その島から出なければいけない家族を目の当たりにしたからです。島民は怖い菌に触れたことで、他所で差別を受けました。MRSAは薬も効かず死に至るという誤解を生んでしまったのは、やはり正しい情報が共有できていなかったからなのです。

そうした経験もあって、ネットワーク構築の重要性が身に沁みました。以後、厚生労働省や中央会議などでその重要性についてずっと提案してきました。ようやく感染症予防をネットワーク全体で考えるべきということが浸透してきたのは2012年頃からです。

実は、東日本大震災のときも、99年頃から作ってきたネットワークの枠組みがそのまま役立ちました。私たちは、宮城県とずっと連携をとっていたので、震災時、協力してスムーズに支援できる土台がありました。情報の共有も医師会の先生とのネットワークがあったので、感染症予防の手作りのポスターを貼るなどの啓蒙活動ができました。この17年、こうしたネットワーク環境を築いてきたことが、震災時に大規模な感染症が起こらなかった最大の理由といっても過言ではないと思います。


感染症予防のポイント3:メディアを巻き込み、正しい情報を発信


賀来:たとえば、昨年、栃木・茨城で水害が起きたとき、私たちは、「水害時に破傷風とインフルエンザに注意するべき」という情報をマスコミ各社に発信しました。一般的には、水害時の破傷風とインフルエンザの関連性について知られていませんが、多くのメディアで報道された結果、かなり大きな反響がありました。そうした意味で、普段からメディアの方との交流は、かなり重要視しています。

吉田:逆に去年、韓国でMERS(中東呼吸器症候群)が発生したとき、当初はネットでハングル語のサイトを探しつくしても実態がつかめませんでした。そこで、やはりメディアの情報が一番早いので、それを集めて状況を把握することができました。ふたを開けてみたら、極めて局地的に起きた小規模なものではありましたが。それでも、韓国と仙台は直行便がありますし、韓国から帰国後、発熱した人がでるかもしれません。私たちはフロントラインの病院として、対策をこうじる必要があると考えました。そのときにいかに迅速に対応できるかは、メディアによって正しい情報が届けられるかにかかっているということを実感しました。
 
賀来:私たちのような感染症の専門チームは少数で規模が小さいので、これまでは、感染症に関する大事な情報を発信しても一部しか伝わらないこともありました。そこで、環境感染学会で広報委員会を立ち上げて、メディアを巻き込んだインテリジェンス・ネットワークを構築し、今後の正しい情報発信に努めようという動きもあります。


感染症予防のポイント4:手洗いをする


あくまで、感染症は"ゼロリスク"ではないとしながらも、少しでもリスクを下げていくために、感染症予防の基本のひとつとして、「手洗い」について賀来教授は次のように提言しています。


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賀来:手食の習慣のあるパキスタンで、15歳以下の子どもを対象にした研究で、石鹸での手洗いが、カゼだけでなく、肺炎やおでき、下痢の発生率を低減するということを医学誌『Lancet』が発表しています。日本の学校では、よくネットに石鹸を入れてることがありますよね。あれは衛生上よくありません。そして子供たちはハンカチを持たず、手を拭いていない子も多く、雑菌が増えやすいのです。さらにいえば、環境衛生から考えれば水道は自動水洗が理想。設備や予算の問題でそれは難しいかもしれませんが、インフルエンザやノロウイルスが流行っているときに、パブリックな場所にはアルコール消毒を設置するといった、衛生のポイントをおさえた整備が必要だと思います。


やはり手洗いは、感染症を予防するうえで、基本中の基本だということがわかりました


感染症予防のポイント5:うがいをする


「手洗い」と並び、感染症予防の基本となるのが、「うがい」だそうです。実は、うがいの習慣があるのは、国際的に見ても日本だけ。一部で「うがい」が無意味であるかのような捉えられ方をすることがありますが、専門的な見地から、賀来教授は「感染症」対策として、「うがい」を推奨しています。

賀来:実は、「うがい」の習慣は日本にしかないため、国際的な研究や論文が少ないのが実情です。「うがい」についての注意点は、人混みからの帰宅時にすること、2、3回にわけて行うこと。正しい方法は、1回目は水だけで、2、3回目はうがい薬を使ってガラガラと音をたててすることです。

特に、東日本大震災で強く感じたのは、水が不足してろくに口もゆすげない中で、いかに口腔内を清浄に保てるかということは、感染症対策から考えてもとても重要でした。実際に現場からは、口腔内洗浄剤やうがい薬を求める声がありました。さらに、被災者の感染症を解析してみると、やはり誤嚥性の肺炎が多かったのです。これは、主にお年寄りに多いのですが、口の中がゆすげなかったり、飲み込む力や吐き出す力が弱かったりすることが原因で起きます。


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そうしたお年寄りの中にはインフルエンザにかかる人がいる一方で、災害の環境悪化により、口の中の菌が異常増殖して、普段は悪さを起こさない菌が気管の方に落ち込んで、肺炎を引き起こすのです。通常は歯磨きや水うがいで口腔衛生を保てるかもしれません。でも、そうした特殊状況やインフルエンザの流行時期といったリスクの高いときは、うがい薬を使って、リスクダウンさせていくのはとても大切だと感じました。


日頃から感染症のリスクを下げることを意識


賀来教授のお話にもあったように、感染症のリスクをいかに下げるかは、個人それぞれが日常でできることを続けるしかありません。今後は、「手洗い」とともに、帰宅後の「うがい」を習慣化してリスクダウンに努めましょう。もちろん、「うがい」のお供として、さらなるリスクダウンを臨むなら、うがい薬も必須アイテムといえます。

うがい薬といえば、イソジン®。イソジン®は、日本で50年以上販売され続けている殺菌消毒薬のブランドで、有効成分ポビドンヨードを含んでいます。


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ポピドンヨードとは?

ポビドンヨード(PVP-I) は、ポリビニルピロリドン(ポビドン)とヨウ素の錯化合物です。ヨウ素は古くから殺菌作用を持つことで知られており、第一次世界大戦では感染によるガス壊疽を防ぐために、兵士に使われたこともあります(※1)。しかし、ヨウ素単体では水溶性が低く、不安定であるため扱いづらいとされていました。また当時は、ヨウ素は70%程度のアルコールに溶解して医療現場で使用されていましたが、アルコールの比率が高くなることによって、創傷治癒が遅れるという問題がありました。そのため、ポリビニルピロリドン(ポビドン)との錯化合物として合成されたものがポビドンヨード製剤です。



今から46億年前に地球が誕生し、人類の歴史がわずか300万年前なのに対し、微生物や病原体は35億年です。毎年型を変えて猛威をふるうインフルエンザしかり、突然変異を繰り返して力強く生き残ってきた歴史を思うと、震災時のような非常時に限らず、感染症は驚異となります。

賀来教授のお話にあったように、誰にでもかかり得るからこそ、日頃から感染症に対する正しい情報の把握、手洗い、うがいで少しでもリスクを下げる努力をするしかありません。まずは意識して、手洗い、うがいを習慣化してみるのが重要だと思います。


イソジン®|ムンディファーマ

※®「イソジン」はムンディファーマの商標登録です。
※1: Fleming A. Br J Surg. 1919, 7:99-129.


(写真/菊岡俊子、文/庄司真美)
Photo by PIXTA.

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