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matonomatono  - ,,,  11:30 AM

同僚との給料格差を感じたときに、あなたが取り組むべき3ステップ

同僚との給料格差を感じたときに、あなたが取り組むべき3ステップ

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同僚と同じような仕事をしているのに、自分の方が長く勤めているのに、しかも自分の方が良い仕事をしているのに、同僚の方が良い給料をもらっています。このような状況下では、私たちはやる気を失ってしまうものです。会社に侮辱されているような気分になったり、同僚に憤りを覚えたりもすることもあります。ネガティブな感情を抑えられなくなる気持ちはわかります。今回はそのような状況をビジネスマンとしてうまくコントロールする方法をご紹介します。

今回ご紹介する秘訣を実践すれば、そのような状況を、自分の仕事のスキルを伸ばしたり、昇給を交渉するためのモチベーションにしたり、もっと良い仕事を探したりする、ポジティブな変化に変えられることでしょう。


ステップ1:給料が低い理由を冷静に調べる


仮にさきほどのような状況にいるのであれば、会社や同僚に対して不満を爆発させてしまうかもしれません。ですが、そのようなときほど、客観的に状況を把握するべきです。同僚の方が給料を多く支払われている正当な理由があるかもしれません。他の理由として、同僚の仕事があなたが採用されたときよりも市場価値が高いということがあるのかもしれません。心理学者のArt Markman氏は、『フォーブス』誌でこのように言っています。

自分より後に雇われた人の方が給与が高いということは、実際よくあることです。性別に関係している可能性は常にありますが、市場の影響も反映している可能性もあります。たとえば、今は経済が好調なので、新しい才能に対する競争が激しいという外的環境があります。あなたがあまり競争が激しくない時期に雇われた場合、市場のせいで会社が提示する給与額が低かった可能性があります。大学の採用に関して、このような事例を多く見かけます。長年大学に勤めている有能な人が、市場の競争が激しくなかったからというだけで、新しく雇われる人と同じか、ときには低い給与をもらっていることがあります。

自分が同じような仕事をしている同僚よりも給料が安いと知ると、給与格差が不正な力のせいだと思うのは同然です。この問題には、不満がある人自身の思い込みが絡んでいます。最終的に会社があなたの昇給を認めても、嫌な気分が抜けないかもしれません。

彼の意見を参考にすると、いきなり結論に飛躍する前に状況をしっかりと検証することが大切だということがわかります。あなたが給与交渉をほとんど(もしくはまったく)しなかったのに、同僚は交渉をしています。このような場合は、理不尽に思えるかもしれませんが、給与に差が出るのは明らかであると思います。また、同僚は(IT業界にありがちですが)最新のスキルなど付加価値のある資格を持っていたり、もっと責任ある仕事をしているから、給料があなたよりも高いのかもしれません。

もしあなたが給与格差の理由がわかったら、対処方法を考えることができます。たとえば、自身のスキルアップのために新しく講義を受けたり、同僚や新しく雇われた人がやっている、今よりも責任のある仕事を会社に求めることができるでしょう。

正当な理由がないように思うのであれば、なぜ同僚の方が給与が高いのでしょうか? 自分の方が多くもらってしかるべきだと思うのであれば、昇給の交渉をした方がいいでしょう。次のステップで、給与に差がある理由として考えられる、差別待遇や給与の不平等についてお話しします。


ステップ2:いくらもらうべきなのかを調べてから、昇給を交渉する


まず、同僚の給料のことを考えるのをいったんやめ、会社にとって自分がどれくらい価値のある人材であるのかを知るべきでしょう。自分の給料が安いと(もしくは給料に対して働き過ぎだと)感じているなら、非常に大切なことです。昇給を勝ち取れるような(もしくは転職するかどうかを決められるような)データを集めましょう。給与比較サイトを使うと、勤務地、経験、学歴、などを元に自分の仕事に対する公正な市場価値を把握できるでしょう。

次に、昇給の交渉をするときは、同僚の給料を引き合いに出し、自分もそれくらいもらえるはずだと言うのはやめましょう。自分と誰かを比べるのではなく、あくまでも自分の実績や業績を中心に上司に交渉してください。

自分の市場価値を把握したあとの昇給の交渉をするときに「他の社員がいくらもらっているかを持ち出すのは問題ではありません」とMarkman氏は言います。給料の話をするのがタブーな会社に勤めているなら、あまり参考にならないかもしれません。しかし、給料が低いと感じるのなら、このようなやり方で昇給を願い出ましょう。

上記の方法でうまくいかなかった場合は、続きをどうぞ。


ステップ3:新しい仕事を探す、もしくは法的手段に訴えることを考える


昇給が却下されても、自分が満足する状況に変えることはできます。フレックス勤務や在宅勤務のような、他のメリットや待遇を要求することを考えましょう。また、交渉後の数カ月の実績を見て、昇給をしてもらうように要求するのも良いでしょう。

次に自分は昇給に値すると思っているのに昇給をしてもらえなかった場合、会社を辞める準備をしておくことをおすすめします。ただし、同僚が多くもらっているからではなく、自分にふさわしい仕事が他にあるから、という理由を根拠に決断した方がいいでしょう。

給与の金額が明らかになると、不平等な給与格差が表面化することがあります。また、男女間の給与差別は実際にあります。さらに、年齢、障害、人種、宗教など、同等の給与をもらう権利とは関係のない要因で、給与に差が生まれることもあります。

顧客の製品に関して投稿するサイト「Consumer Reports」では、自分が差別の被害者だと思う場合は、米政府内独立機関の雇用機会均等委員会の「the Equal Employee Opportunity Commission」(アメリカの場合)に苦情として訴えた方がいいと言っています。この手の訴訟はあまり一般的ではないかもしれませんが、同一賃金法(日本の場合は労働基準法)違反で企業相手に勝訴している人もいます。


会社が社員の給与を公開する場合

給与の差による問題を解決するには、給与を公開することが効果的でしょう。SNS予約投稿サービスを投稿している「Buffer」社は、「給料=職種×勤続年数×経験+勤務地(+株式支給か給与1万ドルを選択)」という公式によって社員の給与を決めていることも公表し、かなりの注目を集め、就職希望者があふれました。

会社側が給料を公表しない言い分でよくあるのは、個人のプライバシーに関わることなので、もしくは社員の誤解するのを避けるために、給与を公開したくないというものです。しかし、給与自体は機密事項ではありません。どのような計算で給与を算出しているのかを明らかにすれば、会社を信用し同僚とも働きやすくなります。また、給与に透明性があると、自分の仕事に対する満足感も増します。しかし、会社が給与を公開したくない明確な理由があります。それは、会社側に有利なことがあるからです。

社員が本当は支払われるべきである給与額を知り、自分が過小評価されていると感じるのはつらいものです。なので、会社が給与を公開する方針を採用するまでは、きちんと仕事をこなし、常に昇給を求め続けるのが最善の策でしょう。もしくは、不公平や差別の問題があるなら、会社に警鐘を鳴らしたり、転職するという選択も良いでしょう。


Melanie Pinola(原文/訳:的野裕子)
Photo by Shutterstock.

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