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ライフハッカー編集部  - ,,,,  11:00 AM

「生き長らえたとき」の対処を考えるチェックポイント

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「生き長らえたとき」の対処を考えるチェックポイント

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今年の8月に急性心筋梗塞で他界したサッカーの松田直樹選手。同じ年齢の私にとっても、決して他人事とは思えない訃報でした。1月に心電図などを検査した際には異常が見られなかったという報道もあり、「もしや自分にも可能性が?」と感じた方も多いかもしれません。

ちなみに厚生労働省「平成22(2010)年 人口動態統計」の数値によると、急性心筋梗塞での死亡者数は年間で約4万人(PDF)。死亡率はと言うと、諸説あるものの約5~10%程度と言われています。逆算すると死亡者数の10~20倍、年間で40~80万人ほどの急性心筋梗塞が起こっている可能性があるわけです。

つまりは、仮に急性心筋梗塞になったとしても、生き残る可能性は結構高い。そして、心臓の虚血状態の長さによっては、その後の生活に支障を来す影響が残ることもある。入院の場合もあるし、入院せずとも仕事ができない程度の場合も、あるわけです。

このことを考えると、「生き長らえたとき」の生活にも、ある程度のリスクヘッジを考えておくのは、あながち現実味の薄い話ではないと言えるかと。もちろん、杞憂に終わるのが一番なんですけどね。あの地震を体験した後では、そういう話を自らの問題として捉えることができるようになった気がします。

前置きが長くなりましたが、誰しも可能性があるのに、なかなか目を向けてこなかった「生き長らえたとき」の対処を、チェックポイントとしてまとめましたので、以下にて。

3つのセクションへのリンクを張っておきますので、お急ぎの方はこちらからどうぞ。



Photo by omoon
 


その1:生き長らえるための病気の予防Tips

まずは「なった後の対処」の前に、「なる前の対処」もないと万全とは言えないので、先ほど例に挙げた「心筋梗塞」の予防になるTipsをいくつかまとめました。

■心筋梗塞の危険因子と引き金因子

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Photo by El Payo


国立循環器病研究センターの「循環器病情報サービス」では、急性心筋梗塞への対策を、心筋梗塞・狭心症の予防と治療としてまとめています。

その内容によれば、生活習慣と結びつく「危険因子」と「引き金となる因子」とがあり、心筋梗塞にかかりやすい人は「喫煙」「糖尿病」「高脂血症」「肥満」「運動不足」が危険因子に、引き金となる因子に「過労」「睡眠不足」「激務」「ストレス」が挙げられています。また、予防に繋がる具体的な行動も紹介されていましたので、チェックリストとしてまとめました。ポイントとなるのは以下の4つ。

【チェックリスト】
  1. 禁煙する
  2. 和食を基本に、食物繊維を多く、塩分控えめ
  3. 瞬発力の要らない歩行や軽いジョギングを30分以上(週3~4日)
  4. 明日に回せることは今日しない

すべてを完璧にこなすのは、かえってストレスの元にもなりかねません。そんなときこそ、ライフハッカーアーカイブの出番。以下の5記事や、「健康」「時間管理」カテゴリが、上記のポイントを実践する上で参考になります。

しかし、普段から規則正しい生活を送っていたとしても、100%予防できないのはご存知の通り。そこで、次なる防衛線を設定しておく必要があります。金銭的な負担を強いるのは、あまり現実的ではありませんから、誰でも追加支出せずにできる対処を紹介していきましょう。


その2:最初に利用するのは公的医療保障

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Photo by Nemo's great uncle


「万が一のために、保障を充実させる」と聞くと、「いますぐ電話!」と連呼するサウンドロゴ付きのCMに釣られがちですが、
国民皆保険制度の日本では、会社員もフリーランスでも、「医療保険制度に基づく医療保険」へ基本的に加入しています。なじみ深いのは、病気やケガの治療を受けるときに自己負担が3割で済む「療養の給付」です。でもこれ以外にも、給付の種類は多岐に亘るのです。「出産育児一時金」「埋葬料」などとならび、会社員の場合には病気休業中に給付される「傷病手当金」があります。

この金額は「病気やけがで休んだ期間、一日につき、標準報酬日額の3分の2に相当する額」と定められています。たとえば、先ほどの急性心筋梗塞で倒れて、会社を休んで治療にあたった場合、「会社を休んだ日が連続して3日間あったうえで、4日目以降、休んだ日に対して支給」されます(ただし傷病手当金以上の報酬が会社からあった場合は支給されず)。退院直後、しばらく自宅療養のため、会社を休むときも、給付の対象になります。

もう一つ、普段はあまりお目に掛からない(はずの)「高額療養費」です。こちらは長期入院時や、通院治療期間が長引いたとき、医療費の負担を軽減できるよう、一定の自己負担限度額を超えた分を払い戻す制度です。以前は自腹で建て替える必要がありましたが、平成19年4月から限度額超過分は、入院の場合、窓口支払が不要になりました。この限度額は、次のように設定されています。

70歳未満の「医療費の自己負担限度額」(1か月1人あたり・外来と入院の合計額)

上位所得者(標準報酬月額53万円以上):
150,000 円+(総医療費-500,000 円)×1%

一般:
80,100 円+(総医療費-267,000 円)×1%

低所得者(住民税非課税世帯) :35,400 円


※同一世帯で直近12ヶ月に3回以上、高額療養費の支給を受けている場合は、自己負担限度額が軽減されます(多数該当)。

一般に区分される人であれば、仮に月間の総医療費が50万円の場合、

80,100円+(500,000-267,000)×1%=80,100+233,000×0.01=82,430円

82,430円が自己負担限度額になります。差額の47万円あまりの支払は不要になるわけです。この計算式によれば約78,300円を超えると自己負担額>限度額となりますので、健康保険の対象となる範囲の医療であれば、月々約8万円の支払能力があれば、医療費についてはなんとかなるのがわかります

会社員など健康保険組合に加入している場合、「健康保険組合独自の給付制度」が使えるかも。大企業ならグループ企業従業員を組合員とする「単一型健康保険組合」、中小企業なら業界共同で作るの「総合型健康保険組合」があります。この健康保険組合が独自の給付制度を設けている場合もあります。

一例として、弊社(メディアジーン)の場合、「関東ITソフトウェア健康保険組合」に加入していまして、

当組合の場合は付加給付制度(一部負担還元金・家族療養付加金)を実施しているため、 自己負担額が20,000円を超えたときはその超えた額が付加金(一部負担還元金・家族療養付加金)として給付されます

付加給付制度により、自己負担額は20,000円に抑えられています。このように法定給付にプラスした制度を持っている健康保険組合もありますので、健康保険組合の公式サイトや会社の人事に一度聞いておきましょう。チェックリストは以下の3点。

【チェックリスト】
  1. 高額医療費制度の申請窓口
  2. 傷病手当の申請窓口
    →会社員であれば人事、非会社員であれば自治体の保険窓口・Webサイト
  3. 加入している健康保険組合の制度チェック
    →会社の人事や各健康保険組合のWebサイト

入院時にも、入院に至らない場合でも使える自己負担軽減策です。平時に一度確認しておきましょう。


その3:もう一つの防衛線を用いた生存戦略

さて心筋梗塞に話を戻しまして、この病気の治療の筋道は「メルクマニュアル医学百科」の「心臓発作(心筋梗塞)」の項目、「その後の治療」「経過の見通しと予防」が参考になります。こちらによれば、緊急を要する初期治療後は、発作を予防するためのケア、合併症の予防やその検査を行いながら、心臓に負担を掛けない生活を送るのが、一般的な例として挙げられています。

先ほど紹介した「傷病手当」には「支給開始日から1年6ヶ月」という支給期間の規定があります。「高額療養費」というのは、あくまでも自己負担額を頭打ちさせる制度で、これによって支出が減りはするものの、収入にはなりません。そこで、収入面で公的な健康保険制度を補足するものとして、保険会社の医療保険や入院特約の付いた生命保険があります。いわゆる「入院日額○○○○円」と、入院日数に応じた保険料を給付するタイプです。入院中の一定期間はこの給付で収入をカバーできます。

このように、入院費用や入院中の収入を補ってくれるのが民間の医療保険ですが、公的な医療保険制度のように、給付金を受け取るにも限度があります。大体は、60日~180日、長くても240日といった支払限度を設けているのです。この限度日数を超えると、たとえ入院が続いていても給付金は支払われません。また、「入院給付金」という保障ですから、在宅療養などの状態になると治療が続いていても給付金は支払われないのです。

そこで、入院が給付金の支払要件となっている医療保険ではカバーしきれない状態をサポートする「就業不能保険」という新ジャンルの保険があります。こちらの保険では、前述の入院日数に応じて給付金が受け取れる医療保険ではカバーされない「支払限度日数を超えた長期の入院」や「在宅療養中」で、「治療のために仕事ができない」といったケースに対応しています。

医療保険と就業不能保険を備えとして考慮する際は、「公的医療保障を補う形で加入する」のが、余計な負担を掛けないコツです。入院日額や手術給付金を厚くするのも一つの方法ですが、その分のほとんどは公的医療保障で負担してもらえます。それを理解していれば、公的な医療保険制度が保障してくれない部分のリスクや、入院はしていないけれど働けないという、いわゆる「生き長らえた」ときのリスクをカバーする方法も現代の生存戦略として見えてくるのです。


以上、「予防」「公的医療保障」「もう一つの防衛線」と、3つのチェックリストをまとめました。誰もがいつ来るとも知れない「生き長らえたとき」について、焦らぬ前に考えてみるのはいかがでしょうか。


就業不能保険「働く人への保険」

(常山剛)
 

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