「短時間集中で休みもバッチリ」のほうが、仕事の生産性が上がるらしい
掲載日時：2009.09.25 13:00
仕事を短時間でサクっと終わらせ、定期的にきちんと休みを取れるほうが、働く側にとって都合がいいのは当然ですが、これは、仕事の生産性アップの観点でも効果的であることが明らかになりました。
米ハーバードビジネススクールでは、有名コンサルティングファーム・ボストンコンサルティング（Boston Consulting Group）の12のプロジェクトチームを対象に、4年間にわたって研究をしたそうです。詳しくは『Harvard Business Review』（2009年10月号）にも掲載されるそうですが、概要をご紹介しましょう。
BCGのコンサルタントは元来ハードワーカーが多いのですが、彼らに週1回、早く退社させ、18時以降は仕事の連絡を一切しないというルールを作ったところ、当初は「言われたとおりに休んだら、業績評価に影響するのではないか？」と疑心暗鬼だったコンサルタントたちも、次第に各メンバーが心置きなく確実にオフの時間を取れるようプロジェクトの計画立てや仕事の段取りを話し合うようになったとか。
ルール施行後5ヶ月を経過すると、コンサルタントの仕事における満足度は上がり、ワークライフバランスもよくなったおかげで、離職率も低くなったそう。しかし、効果はこれだけにとどまりません。コンサルタント同士のコミュニケーションが円滑になり、仕事の成果も向上。クライアントからの満足度も上がったそうです。つまり、仕事のオンオフのメリハリをつけたことで、働く側にとっても、彼らを雇用する企業にとっても、プラスの効果が発揮されたということ。これは理想的ですね。
「そんなうまくいきゃ、苦労しないよ...」という悲観的な見方もあるかもしれませんが、週に1度くらい早帰り日を設定してみると、仕事に使える時間が制限される分、時間の使い方や効率的な仕事のやり方を工夫する意識づけにもなり、結果として仕事の生産性向上につながるかもしれません。「残業軽減策にこんな方法があるよ！」というグッドアイディアをお持ちの方は、ぜひコメントで共有してくださいね。
If You Need to Work Better, Maybe Try Working Less [WSJ]
Adam Pash（原文／松岡由希子）
あわせて読みたい
- 買い置きの法則で、家を片付けよう！
- 「A Journey to Zero」に未来のヒントがある：フランソワ・バンコン氏インタビュー
- 自分が死んだらSNSはどうなる？ Facebookの場合
- 借金返済は「月1回一括」よりも「2週間に1回半額ずつ」のほうがお得らしい
- メールや電話に対応する時間を決めて、集中して作業できるまとまった時間を確保
- オトナオタクのための5段階式マネーハック
- 「将来に備えた勉強」と「必要に迫られた勉強」はいずれも大切なものらしい
- 仕事場探訪: 禅にインスパイアされたオフィス
- 統計のスペシャリストが伝授、データを活用するときの5つの心得
- 仕事場探訪:バルコニーが仕事部屋に変身
ページのトップへ
[PR]
このエントリーのトラックバックURL :
- 無理はよくない from demanotto infomation2009.09.25 16:08
- 仕事を短時間でサクっと終わらせ、定期的にきちんと休みを取れるほうが、働く側にとって都合がいいのは当然ですが、これは、仕事の生産性アップの観点でも効果的で... 続きを読む
媒体資料をダウンロード
広告に関するお問い合わせ
わかっちゃいるんだけどね・・・。
メリハリとかケジメとか、大昔からあれほど散々言われて、そしていまだに言われ続けてるということは、やっぱ「理屈はそれが正しいんだろうけど」人間として続かない、って要素が大きかったんだろうな、と思う。「勉強なんか、やればやるほど伸びるのに、なんでやらない？」「痩せる？そんなの、食わなきゃいいだけじゃん！」と言われてるような感じで。
だから「なんで続かないのか」を研究したほうがいいんだろうね。
この話のポイントは、会社が残業しないよう社員に指導した点です。日本の実際の仕事環境は、管理職が経営者や役員など幹部に自分が頑張っている印象を与えるために部下を残業させていることが少なくありません。だから、残業廃止で業績向上を図るなら経営者や役員など幹部が率先して会社全体で残業をなくすことが必要であると考えられます。
ビジネス誌を幅広く読んでいると、日本の企業でも、残業をしない方が集中して仕事に取り組め、成果も良いという事例が実際にあります。
実際は生活残業をしている人も居るからよくわからないけど・・・。
これで残業代が浮いてそれがボーナスとかで返ってくれば良いんですけどねえ。
それが返ってこないのがいまの日本企業の哀しいところ。